本格的な電気自動車(EV)時代を迎え、日本経済にとって新たな「懸念材料」が浮上してきた。EVの基幹部品となるリチウムイオン電池の動向だ。かつては世界の車載電池市場を席巻した日本勢に急ブレーキがかかり、中国・韓国勢に追い越されている。なぜ、こんなことになってしまったのか...
EV Salesによると、2021年1−4月のEVとPHVの世界販売は前年同期比約2.7倍の151万9566台だった。単純計算では年間販売台数は3倍の455万8698台となる。これでも過去最高のペースだが、実際はさらに上振れしそうな勢いだ。
スポーツクラブ各社は休業要請の解除を受けて6月1日、東京都と大阪府の店舗の営業をほぼ1カ月ぶりに再開したが、時短営業か通常営業かで対応が分かれている。
経団連の主が6月1日に交代する。病気療養中の中西宏明会長(日立製作所前会長)が任期途中で退任し、住友化学会長の十倉雅和氏が緊急登板する。「財界総理」と称される経団連会長。十倉氏で15代目だが、会長を輩出する業界・企業は時代とともに変遷している。
欧州とアジアを結びスエズ運河で、大型コンテナ船「エバーギブン」が座礁した事故。発生から1週間かけて懸命の離礁作業が続けられ、ようやく復旧のメドがついた。同船を所有するのは日本の海運会社で、愛媛県今治市に本社を置く正栄汽船だ。