コロナ禍で大打撃のブライダル業界、収束後は「V字回復」するか

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で打撃を受けた業界といえば、2021年1月の第2次緊急事態宣言や現在進行中のまん延防止等重点措置で営業時間の短縮要請を受けた飲食業が真っ先に思い浮かぶ。だが、それ以上の打撃を受けている業界がある。ブライダル業界だ。

コロナ倒産の比率は全産業の3倍以上

飲食業にはランチや配達需要があり、国からの時短協力金も支給される。一方、結婚式や披露宴では高齢者を含む親族や友人が大勢集まって会食をするため、コロナ禍による延期やキャンセルが相次いだ。昼間の挙式が中心なのでブライダル業界には営業時短要請もなく、協力金もない。

昨年4月に発令された第1次緊急事態宣言時には、「とりあえず延期で様子見」という顧客も多かった。が、コロナ禍が長引くと式の中止や身内だけの会合にしたりするなど「結婚式離れ」が目立つようになる。

東京商工リサーチの調査によると、2020年度（2020年4月〜2021年3月）の結婚式場の倒産（負債額1000万円以上）は前年度比28.5％増の9件と、2年連続で前年度を上回った。このうちコロナ関連倒産は7件と全体の77.7％を占める。

コロナ禍で影響を受けた業界の代表格である飲食業では同期の倒産件数が784件、コロナ関連倒産は202件と多いが、構成比では全体の25.7％と3分の1以下だ。いかにコロナ禍がブライダル産業に深刻な影響を与えているかが分かる。

さらに結婚式場の負債額は「1億円以上」の比率が88.8％と、全産業の23.5％を4倍近く上回っている。結婚式場は古臭くならないように頻繁な設備投資が必要で、倒産すると負債額は膨らむ傾向にある。