【スポーツクラブ大手】セントラルとティップネス、「まん延防止」移行後も時短継続

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セントラルスポーツの都内店舗

新型コロナウイルス感染対策の緊急事態宣言が6月20日に解除されたのに伴い、スポーツクラブ各社では全国に展開する店舗での通常営業の再開が大勢となっている。

セントラル・ティップネス「時短」決断

そうした中、異なる対応を見せたのがセントラルスポーツとティップネスだ。まん延防止等重点措置に移行した7都道府県と重点措置を延長した3県で7月11日まで時短営業(いずれも最終チェックアウトは21時)を継続することを決めた。

東京、大阪、京都、兵庫の4都府県を対象に3度目の緊急事態宣言が発令されたのは4月末。その後、北海道、愛知、岡山、広島、福岡、沖縄が追加され、10都道府県に拡大したが、宣言は沖縄を除いて6月20日をもって解除された。

スポーツクラブは5月末まで、東京、大阪の店舗は臨時休業し、その他のエリアの店舗は時短営業で対応することを基本としてきた。東京、大阪では知事判断による大型商業施設(1000平方メートル超)の休業要請があり、スポーツクラブも対象に含まれていた。

休業要請の解除を受け、スポーツクラブ各社は6月1日から東京、大阪の営業を再開したが、対応は二分された。

その時点で緊急事態宣言が延長中であることを踏まえ、コナミスポーツ、セントラルスポーツ、ティップネス、スポーツクラブNAS、ジェクサーなどが時短営業で臨んだのに対し、ルネサンス、東急スポーツオアシス、ホリデイスポーツ、メガロスなどは通常営業に戻した。関西地盤のコ・ス・パは平日を通常営業とする一方、土日を休業継続とする対応をとった。

NAS、ジェクサーも通常営業に切り替え

20日の緊急事態宣言解除を受け、NAS、ジェクサーが通常営業に切り替えた。コ・ス・パも土日を含めて通常営業に移行した。コナミスポーツは20時(平日)としていた最終チェックアウト時間のしばりをなくし、ほぼ通常営業に近い。

東京、大阪など7都道府県は21日から、まん延防止等重点措置に移行。また、これまで重点措置を適用中だった5県のうち埼玉、千葉、神奈川の3県は同日から期間が延長された。重点措置は7月11日までで、期間中、セントラル、ティップネスは時短営業の現行体制を維持する。

ただ、通常営業の再開といっても、コロナ以前の姿にはほど遠い。コロナ禍の収束が見通せない中、集客につながるスタジオレッスンの人数制限を緩和したり、減らしたレッスン数を元に戻したりできる状況ではなく、スポーツクラブ各社にとって業績改善への道のりは険しいと言わざるを得ない。

文:M&A Online編集部

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