東スポだけじゃない!人員削減が相次ぐ新聞を「救う」のは誰か 

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スポーツ紙を発行する東京スポーツ新聞社が100人規模の希望退職を募ることが週刊文春の報道で明らかになった。約350人いる社員の3分の1近くを削減する大規模なリストラだ。しかし、厳しいのは同社だけではない。「活字離れ」や「ネットニュースの台頭」で、多くの新聞社がリストラを余儀なくされている。

リストラ相次ぐ新聞業界

国内新聞業界のトップといわれる朝日新聞社も2020年9月中間決算で約419億円の純損失を出したのを受け、2021年1月に45歳以上を対象とする100人の希望退職を募ったと共同通信などが伝えた。今後も継続的に募集し、2024年3月までに合わせて300人を削減する。その共同通信社も記事を配信する地方紙の経営不振を受けて、2028年度までに約1600人いる正職員の2割近い300人を削減する方針と報道された。

経営基盤が盤石と思われていた両社ですら人員削減を強いられているだけに、かねてから経営不安があった新聞社はさらに厳しい状況に直面している。毎日新聞社は2019年度に約200人、産経新聞社も2018年度に約180人の希望退職を募ったと報じられた。

両社とも早期退職に応じた社員数などの詳細については発表していない。さらに産経新聞社は100%子会社の日本工業新聞社が発行する総合経済紙「フジサンケイビジネスアイ」を2021年6月末で休刊すると発表している。

新聞業界は「活字離れ」や「ネットニュースの台頭」の影響を強く受けているが、その原因は新聞を読む習慣を持つ中高年齢層のリタイアだ。現在の新聞購読層は50代以上が中心。大卒で就職したサラリーマンのうち、現在48歳以下の世代は「インターネット元年」と呼ばれた1995年以降に社会人になっており、デジタルで情報を得るのは当たり前。あえて紙に印刷された新聞を読むことにこだわらない。

事実、日本新聞協会によると新聞発行部数のピークは1997年の5376万5000部で、家庭にインターネットが普及し始めるのと同時に部数減が始まったことが分かる。2020年の新聞発行部数は3509万1944部と、ピーク時から2000万部近く、34.7%も減っている。

とりわけ今回早期希望退職を募る東京スポーツのようなスポーツ紙の部数減は、一般紙よりも激しい。2000年との比較では、一般紙は31.5%減なのに対してスポーツ紙は58.2%減と半分以下に落ち込んだ。昨年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大に伴う日本中央競馬会(JRA)の場外馬券売り場の営業休止などで固定客だった競馬ファンが離れ、スポーツ紙の部数減が加速したという。

新型コロナによる場外馬券売り場の休業もスポーツ紙に打撃を与えた

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