東スポだけじゃない！人員削減が相次ぐ新聞を「救う」のは誰か
※この記事は公開から１年以上経っています。
スポーツ紙を発行する東京スポーツ新聞社が100人規模の希望退職を募ることが週刊文春の報道で明らかになった。約350人いる社員の3分の1近くを削減する大規模なリストラだ。しかし、厳しいのは同社だけではない。「活字離れ」や「ネットニュースの台頭」で、多くの新聞社がリストラを余儀なくされている。
リストラ相次ぐ新聞業界
国内新聞業界のトップといわれる朝日新聞社も2020年9月中間決算で約419億円の純損失を出したのを受け、2021年1月に45歳以上を対象とする100人の希望退職を募ったと共同通信などが伝えた。今後も継続的に募集し、2024年3月までに合わせて300人を削減する...
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