日産自動車が電気自動車（EV）用電池の「コストカット」に乗り出した。高騰しているレアメタル、コバルトの使用量を削減し、車載電池のコストを現在の1kwh当たり約150ドルから30年前後には3分の2の100ドル以下に引き下げる方針という。
「3年目の復縁」を果たしたトヨタ自動車と、いすゞ自動車。両社は2006年11月に資本提携したが、2018年8月に解消している。なぜここに来て一度は破綻した資本提携を再び結ぶのか？そこにはEVに押されるトヨタの燃料電池車（FCV）戦略がある。
米アップルが2020年代半ばにも発売するEV「アップルカー」の委託生産先として、日本車メーカーを含む6社が打診されているとの報道が駆け巡った。打診を受けた日本車メーカーとはどこか？そして日本車メーカーによるアップルカー生産は実現するのか？
EV量産で世界の先陣を切った日産自動車が年間販売でベスト10から陥落した。EV Salesによると、日産は2019年の7位から14位へ転落、トヨタ自動車も10位から17位へ後退した。これにより日本勢は、世界販売ベスト10から姿を消した。
2020年のEV・プラグインハイブリッド車（PHV）世界販売ランキングによると、1位は米テスラの5人乗り小型EVセダン「モデル3」で、前年比21.7％増の36万5240台。2019年に引き続きトップを守った。一方、2位以下は大混戦となった。
日本電産がEV戦略にアクセルを踏み込んでいる。 EV戦略にとって重要な取り組みとなる工作機械メーカー・三菱重工工作機械を買収し、トラクションモーターシステムの増産に取り組む。
2021年1月にマツダが「MX-30」の電気自動車（EV）モデルを発売し、国産乗用車メーカー5社のEVが出そろった。しかし、タイプも価格もバラバラ。一体、どのモデルが割安なのか？電池容量や航続距離、車格の視点から最も「割安」なEVを探った。
米アップルが電気自動車（EV）の委託生産先として韓国現代自動車と交渉を進めているとの報道が駆け巡った。現代自は「米アップルと協業を検討している」とのコメントを発表したが、「現代自は迷っている」との声も聞かれる。現代自が慎重な理由は何か？
米アップルが電気自動車（EV）生産に乗り出すとの観測が出ている。「プロジェクト・タイタン」がそれで、2024年に自動運転EVの生産開始を目指しているという。アップルは自社で工場を持たず、委託生産をしている。EVは、どこと組んで生産するのか？
東京都の小池百合子知事が都議会で2030年までにガソリン車販売を廃止する方針を明らかにした。政府も2030年代半ばの販売廃止を打ち出しており5年ほど前倒しする格好だ。が「言うは易く行うは難し」。ガソリン車全廃のために都は何をするべきなのか。
日産自動車が小型乗用車「ノート」を全面改良する。ハイブリッド車（HV）の「e-POWER」だけを展開し、ガソリン車は姿を消す。これによりトヨタの「プリウス」や「アクア」と同じHV専用モデルとなる。だが、同じHVでも日産とトヨタでは全く違う。
米エコカー情報サイト「EV Sales」によると、2020年第3四半期（1−9月）累計の電気自動車（EV）・プラグインハイブリッド（PHV）の世界販売で、日産自動車とトヨタ自動車がベスト10から陥落した。欧州や中国メーカーの台頭が目立つ。
中国政府が2035年以降の新車販売を新エネルギー車（NEV）かハイブリッド車（HV）に限定する方針を明らかにした。もっとも、中国での販売台数が多い自動車メーカーにとっては「想定内」。すでに中国でEV化に向けた合弁企業の設立が相次いでいる。
マツダは2021年1月に同社初となる量産EV「MX-30」の国内販売に乗り出す。環境規制が厳しい欧州では2020年9月に発売し、日本では当面、法人向けにリース販売し、一般向けの販売も検討する。欧州で先行した理由は、マツダの苦しい立場にある。
世界初の量産EVとして2009年に登場した三菱自動車の「i-MiEV」が2020年度中に生産中止になるという。しかし、これで三菱がEVから完全撤退すると考えるのは早計だ。新たなEVで再度巻き返しを図る可能性があるのだ。i-MiEVの役割は？
米ゼネラル・モーターズ（GM）が、米電動トラックスタートアップ企業のニコラに出資する。GMは生産拠点を持たないファブレス企業であるニコラのピックアップトラック「バッジャー」を生産するという。GMと電動車で提携したホンダの立場はどうなるのか？
ホンダが同社初の量産型EV「Honda e」を日本で発売する。「ワイドビジョンインストルメントパネル」やAI音声認識アプリ「Honda パーソナルアシスタント」といった新機能は盛りだくさんだが、スペック面では今ひとつと言わざるを得ない。
米電気自動車専業メーカーであるテスラの時価総額が2020年7月1日、2105億ドル（約22兆6000億円）まで上昇し、同日に21兆7185億円だったトヨタを抜いて自動車業界の世界首位に躍り出た。これは株式市場が発した、深刻なメッセージだ。
中国の大手自動車メーカー・吉利汽車が2020年6月17日、人民元建て株式の発行と中国版ナスダック「科創板」への上場を取締役会で承認した。既存株の転換はせず、発行規模は検討中という。ボルボとの合併を控え、上場で調達した資金の使途が注目される。
仏ルノー、日産自動車、三菱自動車工業の3社が2020年5月27日、新たなアライアンス戦略を発表した。ルノーのスナール会長は「アライアンスの共通の志は変わっていない」と語ったが「アライアンス解散」に備える内容となっていることは否定できない。
電子部品業界にみられるM＆Aは自社より大幅に規模が小さく、特定の技術を有する企業を買収するケースが多い。必要な技術を自社に取り込むことが狙いであり、業界では今後もその流れが継続すると思われる。
米EV大手テスラの時価総額が2020年1月22日に約1027億ドル（約11兆2500億円）と1000億ドルの大台を突破し、世界自動車業界ではトヨタ自動車に次ぐ世界2位になった。気になるのは時価総額でトヨタとのトップ交代があるかどうかだ。
マツダが「東京モーターショー2019」で同社初の量産EV「MX-30」を発表した。国内で発売したクロスオーバーSUV「CX-30」をベースにしたEVだが、どう見ても中途半端なEVで同社のEV戦略に影を落としかねない。マツダが出すべきEVは。
トヨタが燃料電池（FC）の新たな用途開発に乗り出した。同社は世界初の燃料電池車「MIRAI」を発売しており、搭載するFCをオフィスなどでの発電機へ転用する。FCVの普及は電気自動車よりも難しい状況にあり、FCの有効利用策として注目される。
トヨタ自動車が中国市場へ「アクセル」を踏み込んでいる。豊田章男社長も「トヨタの伸びはもう少し改善の余地があった」とハッパをかけた。世界最大の中国市場に注力するのは当然とはいえ、その加速ぶりは他社と一線を画す。何がトヨタを突き動かしているのか
