ロームは、1954年12月に創業者である佐藤研一郎氏(現取締役)が、京都市内で東洋電具製作所を創業し、炭素皮膜固定抵抗器の開発・販売を開始したのが始まり。1967年にトランジスタやダイオードなど半導体事業に進出。その後は特注品に注力することで、高収益企業を築き上げた。売上高4000億円超、営業利益率40%超という高収益を達成した2001年3月期を前に、佐藤氏はインタビューに答えて「いつも恐ろしい思いでやってきた」と好業績に浮かれることなく、厳しい過去を振り返っていた...
ライオンは日用品の有力メーカーとして、国内有数のブランド力を誇る。同社は2020年に向けた経営ビジョンで、国内事業の質的成長と海外事業の量的成長を基本戦略とする。こうした国内外での事業伸長に一役買っているのがM&Aへの取り組みだ。
住友電気工業<5802>は大阪市北浜に本社を置き、今年創業120年を迎える。自動車内部の情報や電力伝送を行う配線システムのワイヤーハーネスは世界シェア2位だ。世界40カ国以上で約390社、24万人を雇用する巨大グループのM&A戦略を見る。
インターネットのマーケティング支援企業であるオプトホールディングは、ネット広告業界ではサイバーエージェント、アイレップ、セプテーニと並ぶ主要4社に数えられる。同社はどのようなM&A(資本・業務提携)を活用し、成長軌道を描いてきたのだろうか。
「YDK」でおなじみの明光ネットワークジャパン。個別指導塾の分野でトップランナーで、全国に2,012教室(2016年8月時点)を持ち、個別指導塾市場で10.6%のマーケットシェアを得ている。しかし教育業界は、少子高齢化により何もしなければ売上が右肩下がりになることは必至。2020年を目処に実施される学習指導要領の改訂や大学入試制度の改革等もあり、明光ネットワークジャパンはM&Aを通して生き残りを図る。