有機EL材料などを手がける保土谷化学工業のM&Aを活用した成長戦略が、再び動き始めた。有機EL材料事業をグループの収益をけん引する柱に育てたものの、これに続く新たな収益の柱の確立が遅れ、事業ポートフォリオが硬直化したとの反省が背景にある。
養老鉄道養老線は、三重県桑名市の桑名駅から岐阜県大垣市を経て同県揖斐川町の揖斐駅までを結ぶ、全長57.5キロの地方鉄道だ。もともとは1890年代、四日市港と敦賀港を結ぶ濃越鉄道を通すという壮大な計画があり、その計画が数次にわたる戦争や景気や需要の変動、企業の盛衰によって断念することになった。以後も養老線は経営主体が複雑な変遷の道をたどった。
建設機械メーカーの加藤製作所が中国からの撤退など事業構造改革に区切りをつけ、反転モードに入ろうとしている。海外事業の再構築に向けて今年4月、インドでの合弁会社が始動した。欧州、米国では販路拡大を目的にM&Aを含む戦略投資の検討を進める方針だ。
山崎製パンは国内シェアの4割を占めるパンの最大手で、世界でも第2位。10年前に子会社が米モンデリーズとのライセンス契約を終え、年間150億円を売り上げていた「リッツ」や「オレオ」などのブランドが離脱。株価暴落の憂き目をみた。その後の同社は?
ヤマダホールディングスは家電量販業界トップに立つ。「くらしまるごと」を旗印に、家電量販店の枠にとどまらず、家具・インテリア、戸建住宅、リフォームなど住関連に事業領域を広げてきた。来年10月には同業5位のエディオンとの経営統合を控え、新たな業界再編の引き金になる可能性もある。
廃棄物処理大手の大栄環境が2026年5月に、2028年3月期を最終年とする中期経営計画を見直し、2028年3月期までのM&A投資枠を従来の100億円+αから550億円+αへ5倍超に拡大した。
光学ガラスを祖業とするHOYAが、事業構成を大きく転換させている。光学ガラスを含む映像関連製品の売上収益構成比は6%にとどまる一方、メガネレンズなどのライフケアは62%、半導体製品や映像関連製品などで構成する情報・通信は37%を占めるのだ。
戦中戦後の一時期、国内はもちろん東洋一の水銀生産量を誇ったイトムカ鉱山。昭和後期、1970年代に閉山し、“ヤマの灯”は消えたものの、真逆の水銀の処理再生をはじめ各種の廃棄物処理施設として循環型社会に貢献する。
ドラッグストア業界が、大再編時代に突入している。ドラッグストアは調剤薬局や在宅医療、健康サービスを取り込んだ地域医療インフラへと進化しつつあり、そのための再編なのだ。スギホールディングスは、どのようなM&A戦略で生き残ろうとしているのか。
有力外食ブランドのM&Aが相次いでいる。カフェ、定食、うなぎ…。その業態も多様だ。さらに、ここ数年、外食M&Aのホットコーナーの様相を呈するラーメンでも動きが絶えない。