DCMホールディングス<3050>による島忠<8184>TOB株式公開買い付け)に「待った」がかかった。ニトリホールディングス<9843>が島忠買収に動き出すとの報道が飛び出したのだ。

とりあえず「否定」も買収候補として名指し

報道翌日の2020年10月21日、島忠は「具体的な提案は受領しておらず、決定している事項もありません」と報道を否定。一方のニトリも同日「現時点で決定している事実はございません」とのコメントを発表した。

が、ニトリは同コメントの中で「島忠も含め、M&Aを通じた成長の可能性を日々検討しています」と、すでにDCMによる友好的なTOBが進行中の同社を買収対象と見ていることを隠そうとしていない。遠からずニトリによる島忠のTOBが始まるだろう。

ニトリはいつ島忠買収に乗り出すか?(同社ホームページより)

DCMは島忠株を1株4200円で11月16日まで買い付けている。「ニトリ参入」の報道を受けて4190円前後で張り付いていた島忠株が、翌21日午前9時30分には買付価格を500円も上回る4735円に急騰。22日朝には4980円で寄り付いた。この株価が続けば、買付価格を引き上げない限りTOBは成立しない可能性が高い。ニトリも島忠の買収を実現したいなら、5000円前後の買付価格を提示する必要がある。

同様の事例は2019年のユニゾホールディングス(東京都中央区)に対するTOBで見られた。同7月にエイチ・アイ・エス<9603>が仕掛けた敵対的TOBの買付価格は、TOB公表前日の終値1990円に55.78%のプレミアムを加えた1株3100円だった。

そこにホワイトナイトとしてソフトバンクグループ<9984>系の米投資会社フォートレス・インベストメント・グループが傘下のサッポロ合同会社を通じて同8月に1株4000円で対抗TOBを実施した。両社によるTOB合戦の期待から、ユニゾ株は高騰する。

最終的には5回の買付期間延長を経て、1株6000円で従業員による買収(EBO=エンプロイー・バイアウト)による非公開化を選択。2020年4月にTOBが成立した。ユニゾはTOB資金を返済するため、6月に東京駅前の大型オフィスビル「ユニゾ八重洲ビル」や本社がある「ユニゾ八丁堀ビル」はじめ優良不動産5件を売却するなど、重い代償を支払うことになった。