ホームセンターのコーナン商事が2024年2月期に、2021年2月期以来3期ぶりに、増収営業増益となる見通しが高まってきた。2024年2月期第3四半期の業績が好調だったため、通期の業績が予想通りに着地する公算が高まったのだ。
DCMホールディングスは、同業中堅のケーヨーの子会社化によって発生する利益76億9400万円を特別利益に計上。これによって当期利益が225億円となり、2期ぶりに過去最高を更新する見通しとなった。
DCMホールディングスとコーナン商事のホームセンター上場大手2社が2023年2月期にそろって営業減益となった。DCMは3期ぶり、コーナンは2期連続だ。2024年2月期には、そろって増収増益を見込むが、果たして勝算は？
ニトリHDによる島忠株式への公開買付け（TOB）は当初、DCMによる島忠へのTOBに対抗公開買付けであったことから注目された。本件は完全子会社化取引であるにもかかわらず、経営体制維持の合意が行われた点が特徴的であるといえる。
2020年のTOBは前年比11件増の57件と2年連続で増加した。買付金額も過去最高に。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う景気減速をものともせず成長するTOB市場。楽天証券経済研究所の窪田真之所長に2020年のTOBを振り返ってもらった。
2020年、M＆Aの分野においては敵対的TOBの頻発など、興味深い出来事が多数起こった。その一年の締めくくりに相応しいのが、ニトリホールディングスによる島忠への株式公開買付（TOB）であろう。鈴木一功
ホームセンター中堅の島忠が2020年11月16日、同業大手のDCMホールディングスと合意していたTOBへの賛成を撤回し、代わってニトリホールディングスの買収提案を受け入れた。両社から「ラブコール」を送られた島忠とは、どんな会社なのだろうか？
2020年10月29日、ニトリホールディングスは、先行して友好的TOBを開始していたDCMホールディングによるTOBが不成立となることなどを条件に、島忠に対するTOB開始を予告しました。島忠のTOB価格、どのあたりが「妥当」なのでしょうか？
家具製造販売大手のニトリホールディングスはホームセンター業界2位のDCMホールディングスが進める同7位の島忠TOBに参入し、完全子会社化を目指す。こうした敵対的TOBといえば2019年の「ユニゾ争奪戦」があった。今回のケースとは違うのか？
ホームセンター大手のDCMホールディングスは同業中堅の島忠をTOBで子会社化すると発表した。ホームセンター業界の大再編を加速するTOBだが、家具販売大手のニトリ。異業種間の「TOB戦争」にDCMは、どう立ち向かうのか？
ホームセンター中堅の島忠がアクティビスト（モノ言う株主）の標的になりつつある。島忠を巡ってDCMホールディングスがTOBを実施中だが、ニトリホールディングスの参戦が取りざたされている中、旧村上ファンド系投資会社が島忠株を買い増しているのだ。
DCMホールディングスが進めている島忠のTOBに「待った」がかかった。ニトリが島忠買収に動き出すとの報道が飛び出したのだ。ニトリは「島忠も含め、M＆Aを通じた成長の可能性を検討している」と野心を隠さない。なぜニトリは島忠買収に乗り出すのか。
