関連の記事
【2月M＆Aサマリー】95件、13年ぶりの高水準｜ルネサスが英半導体を6000億円超で買収
2021年2月のM＆A件数（適時開示）は前年同月を14件上回る95件と、2月として2008年（95件）と並ぶ13年ぶりの高水準を記録した。年明け1月は53件で前年同月比21件の大幅減だったが、急反転した。一方、取引金額は約1兆1700億円と2008年2月の3倍の規模で、この間の最高額となった。
ニトリが異業種の島忠TOBに「横やり」を入れる理由
DCMホールディングスが進めている島忠のTOBに「待った」がかかった。ニトリが島忠買収に動き出すとの報道が飛び出したのだ。ニトリは「島忠も含め、M＆Aを通じた成長の可能性を検討している」と野心を隠さない。なぜニトリは島忠買収に乗り出すのか。
意外と知らない？「ドンキ」「ヤフー」「磯丸水産」の親会社名
「一体何をやっている会社なのか？」と、戸惑う社名が増えている。とりわけ持ち株会社にその傾向が強い。傘下の事業会社名を聞いて、「あの有名企業の親会社なのか！」と驚くこともしばしばだろう。なぜ、持ち株会社の社名は「分かりにくい」のか。
ホームセンター業界、再編のキーワードは「首都圏」｜DCMが島忠を買収
ホームセンター業界で再編の足音が高まってきた。キーワードは「首都圏」。DCMホールディングスが島忠を買収することを決めた。今夏にはアークランドサカモトがLIXILビバを傘下に収めたが、狙いは首都圏。コーナン商事も“東上作戦”に余念がない。
【パン・パシフィックHD 】「虎穴に入り虎子を得た」抜群のM＆Aセンス
「ドン・キホーテ」を展開する国内ディスカウントストア業界の最大手であり、市場シェアの約半分を占めるパン・パシフィック・インターナショナルHD 。もはや同業種で同社を脅かす者は存在しないと言っていいだろう。その原動力となったのが「M＆A」だ。
4期連続赤字の「大塚家具」が苦境脱出を託すサブスクとは
ヤマダ電機の傘下に入り経営再建中の大塚家具が、家具やインテリアのサブスクリプション（サブスク＝定額制）に乗り出した。上質家具のサブスクは苦境に陥っている大塚家具を救うことはできるだろうか。
コロナ関連商品が好調な「コーナン」建デポの子会社化も寄与し業績は過去最高に
ホームセンター・コーナンなどを展開するコーナン商事の業績が好調だ。2021年2月期第1四半期は新型コロナウイルス感染症対策商品が伸び、売り上げ、利益ともに第1四半期としては過去最高を更新した。
M＆A下克上！ LIXILビバ、アークランドサカモトの手中へ
LIXILグループの上場子会社で、その“去就”が注目されていたホームセンター中堅、LIXILビバの身の振り方が決まった。新潟県を地盤とする同業のアークランドサカモトが買収することになった。両社合計の売上高は3000億円を突破し、大手勢の一角に食い込む。
【小売業界】スーパー・家電量販店・ホームセンター…今年の主なM＆Aは
小売業界は百貨店・スーパー、コンビニ、専門量販店（家電、ホームセンター、ドラッグストアなど）をはじめ、業態が多岐にわたる。2019年のM＆Aを業態別に振り返る。
【コーナン商事】首都圏で勢力拡大へ「建デポ」買収
ホームセンター大手、コーナン商事の“東上作戦”が勢いを増している。LIXIグループ系列の「建デポ」を6月に子会社化する。買収額は約240億円に上る。近畿圏を地盤とする同社にとって、今回の大型買収が途上にある首都圏での勢力拡大の起爆剤となるか。
【M＆Aサマリー4月】7カ月連続で増加、国内案件で1年ぶりに「1000億円」出現
東証「適時開示」ベースで、2019年4月のM＆Aは前年同月比16件増の67件と、昨年10月以降7カ月連続で前年を上回った。前月（3月）比では15件減った。海外M＆Aが23件と全体の3分の1を占め、なかでも売却案件が中国を中心に9件に上った。
コーナン が「建デポ」買収、気になる「LIXIL」との今後
ホームセンター大手のコーナン商事がM＆Aを本格化し始めた。LIXILグループ系のプロ向け建築資材卸、建デポ（東京）を約240億円で買収することを決めた。次なるM＆Aは？ 首都圏強化を掲げるコーナンが台風の目になる可能性がある。
アパレル・サバイバル｜編集部おすすめの1冊
アパレル市場を一変させたゲームチェンジャーであるZOZO。本書はZOZOをはじめとするアパレル販売の「ゲームチェンジャー」を取り上げ、それらの戦略と業界・社会に与える影響を明らかにする一冊。果たして次の10年間で業界を支配するのはどこか。
2018年ネーミング事情…「高輪ゲートウェイ」から「日本製鉄」まで
2020年開業を目指す山手線新駅の駅名が「高輪ゲートウェイ」に決まった。山手線駅名に初めてカタカナが入ったことに対し、受け止め方はさまざまだが、新たなスタートラインに立ったことをまずは歓迎したい。2018年話題のネーミング事情を振り返ると。
【ストックオプション事例研究】ドンキホーテ新株予約権（有償ストックオプション）発行
今回は、ドンキホーテホールディングスの有償新株予約権を見てみる。 この有償ストックオプションにはノックアウト条項が付されている。同社の要領や条件から、割当者や既存株主に対する条項を付けることの意味とメリットを考える。
