「一体何をやっている会社なのか?」と、戸惑う社名が増えている。とりわけ持株会社にその傾向が強い。傘下の事業会社名を聞いて、「あの有名企業の親会社なのか!」と驚くこともしばしばだ。なぜ、持株会社の社名は「分かりにくい」のか。

M&Aが活発な持株会社は社名が「意外」

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>と聞いて、ぴんと来る人は少ないだろう。海運業か貿易業に関連しているような社名だが、実はディスカウントストアを全国展開するドン・キホーテの親会社だ。

最近は知名度が上がったがZホールディングス<4689>も、どこの親会社なのか分かりにくい社名の一つ。前身はソフトバンクグループ<9984>系のヤフーで、現在同社はZホールディングスの子会社になっている。

子会社名から親会社がほとんど連想できない業界もある。その代表的な業界が居酒屋チェーンだ。「磯丸水産」を傘下(孫会社)に持つクリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>や「牛角」の親会社であるレインズインターナショナル(横浜市)、「長崎ちゃんめん」を運営するジー・テイスト<2694>など、枚挙にいとまがない。

こうした持株会社の共通点は、早くからM&Aを積極的に進めていることだ。パン・パシフィックは2007年にホームセンターのドイトとスーパーの長崎屋を子会社化したのを皮切りに、ディスカウントストア事業のビックワン、不動産業のジアースなどを次々と買収した。

2019年1月にユニーを完全子会社とすると、同2月に社名を「ドンキホーテホールディングス」から現社名に変更している。 要は「ドンキだけが子会社じゃない」ことをアピールするため、あえて創立以来の社名を捨てたわけだ。

Zホールディングスが社名をヤフーから変更したのも、アパレルネット通販大手のZOZO<3092>TOB株式公開買い付け)で子会社化すると発表した翌月の同10月のこと。大型買収は親会社の社名を「難解」にするきっかけになるといえそうだ。