2021年のTOB（株式公開買い付け）が活発に推移している。1～5月の件数（届出ベース）は36件を数え、前年同期（21件）を約7割上回るハイペースだ。なかでもMBO（経営陣による買収）関連がすでに10件と前年の年間11件に迫っている。

また、対象企業の賛同を得ずに行われる敵対的TOBが5件と早くも前年に並び、波乱含みの様相も呈する。

12年ぶりに年間80件に迫る勢い

2020年のTOBは前年比14件増の60件で、過去10年間で最多だった。昨年来の増勢は今年に入っても続いており、このままのペースでいけば、2009年（79件）以来12年ぶりに年間80件に迫る公算が大きい。

牽引役となっているのがMBO。2020年は年間11件と2011年（21件）以来9年ぶりに2ケタに乗せたが、今年は5月中に10件に到達した。いずれも株式の非公開化によって上場企業の看板を下ろす内容で、企業規模としては中堅クラスが大半を占める。

その顔ぶれをみると、名古屋木材（名証2部）、大成（同）、サカイオーベックス（東証2部）、ビーイング（同）、光陽社（同）、イグニス（マザーズ）、ニッパンレンタル（ジャスダック）、ファミリー（同）、AOI TYO Holdings（東証1部）、EPSホールディングス（同）。このうち、サカイオーベックスのMBOはTOBが成立せず、不発に終わった。

究極の買収防衛策とされるMBO。にわかにMBOが息を吹き返した背景には何があるのか。

市場再編で上場維持のハードル上がる

各社に共通する理由の一つが「抜本的・機動的な意思決定を可能にする経営体の構築」。株主の要求や株価動向などにとらわれず、中長期な戦略・方針に基づき、迅速な経営判断が行えるというわけだ。金融緩和の長期化でMBO資金を調達しやすいことも追い風となっている。

だが、それだけではない。2022年4月に予定される東京証券取引所の市場再編で流通株式時価総額や株主数の基準が厳格化されるなど上場を維持するためのハードルが高くなることが見逃せない。ここへきて物言う株主の存在感も高まるばかりだ。

また、上場維持のための直接的な費用（有価証券報告書の作成など情報開示、株主名簿管理人への事務委託費用など）の増加もかねて指摘されている。

こうした中、中堅企業にとって上場のメリットを見いだしにくい状況もあり、MBOに拍車がかかっていると考えられる。

◎TOBの推移（2021年は1～5月）