ソフト99、太平洋工業、マンダム…。株式の非公開化を目的にMBO(経営陣による買収)を始めたものの、アクィビスト(物言う株主)の介入などで“暗雲”が漂うケースが相次いでいる。
2025年のTOB(株式公開買い付け)が快進撃を続けている。9月半ばに早くも100件の大台に乗せ、前年を6割上回るペースで推移中だ。TOBラッシュの中、「公開買付代理人」レースを制する証券会社はどこか?
男性化粧品「ギャツビー」や「ルシード」で知られるマンダムは、英投資会社CVCキャピタル・パートナーズ傘下のカロンホールディングスによる公開買付け(TOB)に合意し、株式を非公開化する。しかし、同社の業績は好調。なぜ「上場廃止」を選んだのか?
2025年のTOB(株式公開買い付け)件数が100件(届け出ベース)に到達した。前年は年間で100件ちょうどだったが、今年は3カ月半を残して100件の大台に2年連続で乗せた。これまで最多の2007年104件を超えるのは時間の問題だ。
MBO(経営陣による買収)案件を巡り、東京証券取引所が情報開示を強化してから1カ月余り。MBOによる上場廃止が過去最多ペースで進む中、買収価格が安すぎるとの批判も相次ぎ、株主保護の実効性に疑問符がついている。東証も対策に動き出しているが…。
人材サービス大手の間で、非公開化の動きが広がっている。昨年、アウトソーシング(現BREXA Holdings)が株式市場から「退出」した。これに続き今年はトライト、テクノプロ・ホールディングスが非公開化を決断した。何が背中を押しているのか。
2025年上期のTOB(株式公開買い付け)件数は前年同期を27件、率で66%上回る68件(届け出ベース)に達した。例年、下期にペースが上がることを踏まえれば、今年は年間150件を超える勢いで、過去最多を大幅更新する可能性が高まっている。
カナダの小売大手アリマンタシォン・クシュタールが、セブン&アイの買収を断念した。大都市はもちろん全国で生活基盤となっている国内コンビニ最大手へ海外から買収の手が伸びたことに衝撃が走った。提案から撤回までの1年間、両社はどのように動いたのか?
2025年上期のMBOが11件と、2008年のリーマン・ショック以降で過去最高を上回る勢いだ。因果関係は明らかではないが、日本経済が危機的な局面にMBOが増加する傾向がある。今年の増加の背景にあるのは「トランプ・ショック」なのか?それとも。
工作機械大手の牧野フライス製作所はアジア系投資ファンドのMBKパートナーズによる買収提案を受け入れ、非公開化し、株式市場から「退出」することを決断した。ファンドの傘下に入った後、再上場するケースはどのくらいあるのか。また、その顔ぶれは?