2019年のM&A市場を象徴するキーワードの一つが「敵対的買収」。日本では例年、対象企業の同意を得ずに行われる敵対的買収そのものが1件あるかどうかだが、今年は一転、伊藤忠商事VSデサント、エイチ・アイ・エス(HIS)VSユニゾホールディングス、コクヨVSぺんてる、のケースが3件相次いで発生した。結果は買収側が“1勝2敗”で、負け越した形だ。
伊藤忠がスポーツ用品大手、デサントへのTOB(株式公開買い付け)を始めたのは1月末。デサントは「反対」を表明し、敵対的TOBが確定した...
廣済堂に対するベインキャピタルと提携したマネジメント・バイアウト(MBO)にかかる株式公開買付(TOB)は、対抗的TOBが発表されたことにより、その成否が混沌としてきた。
スポーツウエア大手のデサントと筆頭株主の伊藤忠商事との経営対立が後戻りできない状況となっている。伊藤忠は1月31日、事前通告なしで、デサントに対してTOBを開始した。