お客様から「各指標の統合や点数に関する計算構造は秘密なんですね。」と言われている。これらのロジックは、SPLENDID21の心臓部のため、統計手法で作っているとお伝えするぐらいでお許しいただいているが、その正確性に疑問が残ったままになる方も多いかもしれない。そこで今回、SPLENDID21の正確性を検証してみる。

 SPLENDID21では、企業力総合評価が60ポイント以下かWARNINGが3個付くと定量的には破綻していると評価する。実際そのような結果が出るか、破綻した企業を分析してみた。

 やはり、破綻企業はどこも60ポイント以下かWARNINGが3個付いている。

 続いては、60ポイントに近づいた、または60ポイントを切ってしまった企業について、その後の行動を追ってみた。


 カッパ・クリエイトHDは、62.44Pをつけた7カ月後(2014年10月)に株式公開買付けによりコロワイド傘下に下る。ワタミは、30.18Pを付けた6カ月後(15年9月)介護事業の売却を決定。あきんどスシローは55.99Pを付ける6カ月前(12年9月)、同社株を投資ファンドユニゾンが、投資ファンドベルミラに売却。パナソニックは67.28Pを付けた13年3月期で37,493人、率にして△11.19%のリストラ実施(従業員数の減少ベースで計算)。シャープは48.32Pを付けた6カ月後(15年9月)、本社を118億円でニトリへ売却発表。ニッセンHDは66.85Pを付けた2カ月後(15年8月)大型家具事業からの撤退を発表。

 6社全ては、M&A、事業譲渡、ファンド入れ替わり、リストラ、本社売却など、「外科手術」を行っている。見た目は破綻企業群より若干良さそうだが、80ポイントを下回り、WARNINGが付く状況ではやはり、自社のみではどうしようもなく、自力では、回復できないという結論になったのだろう。
少なくともこのような経営状況に陥らないようにするには、どこで踏みとどまるべきなのだろうか。

 ずばり80~100ポイント(黄色い部分)の「要コンサル領域」である。「要コンサル領域」とは当社のネーミングで、「経営を変革すれば回復できる領域」、経営陣が交代する、経営コンサルなど、経営を変革できれば、回復する会社が多くある領域のことである。


 要コンサル領域にきれいにはまっているのは、コロワイドとゼンショーホールディングス、サンデーである。イオン、井村屋グループ、三越伊勢丹HDはぎりぎり正常領域。

 前向きな表現をすれば「要コンサル領域」で少し頑張れば、正常領域で成長を始めるはずだが、上記、各社の企業力総合評価の悪化前を確認すれば、いずれも「要コンサル領域」である。企業力悪化は外的要因によることも多く、ぎりぎり経営では心もとない。何が起こっても安全なように、「要コンサル領域」を早く脱すべきである。

 付け加えれば、「要コンサル領域」は、内部告発等が起こる事例がある。従業員の方が企業の先行きを不安に思い、マスコミ等にリークし、経営を変えようとするのだろう。

<まとめ>
ざっくりと企業力総合評価を観察した。SPLENDID21では、この次、①各社の企業力総合評価は、どこが悪いか親指標へドリルダウンする。問題の親指標を特定したら個別財務指標へさらにドリルダウンし、会社の数字そのものの検討に入る。②企業力総合評価と6つの親指標と4つの増加率指標を観察し、「病名」を特定する。攻めが強すぎ管理が手薄、役員会が機能していないなど各指標の組み合わせでパターン認識できる。

カッパ・クリエイトHDがSPLENDID21で経営診断していれば、少なくともコロワイドの傘下に入らなかったのでは……と。コロワイドにしても……しかり。

文:株式会社SPLENDID21 代表取締役社長 山本純子