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東京オリンピックに期待 -フィットネス業界のM&A事情

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強豪ぞろいのフィットネス業界のM&A

「24時間テレビ 愛は地球を救う」のマラソンランナーは、ブルゾンちえみさんが見事に務められた。ただし、走者の発表が当日になったことに対しては、日本テレビの内外で物議を醸したようだ。

2020年の東京オリンピックに照準を合わせている業界は多いが、フィットネスクラブ運営のティップネスを買収するという異業種進出を果たした日テレにとっても、スポーツというコンテンツを最大限に活かして局のPRをしていくことは社運をかけた重要課題といえるだろう。

今回は、熱い競争が繰り広げられているフィットネス業界のM&A事情を取り上げてみたい。

日テレHDのティップネス買収。のれん計上額は126億円

ティップネスHPより

2014年12月、日本テレビホールディングス<9404>(以下、日テレHD)は、フィットネスクラブを運営するティップネスの全株式を大株主であるサントリーおよび丸紅から取得した。サントリーおよび丸紅の株式譲渡前の持株比率はそれぞれ71.43%、28.57%であり、日テレHDは両社から合計2,800株を取得した。対価はすべて現金で、取得価額は240億円となった。

日テレHDは事業ポートフォリオの多角化を目指しており、同年4月には、オンライン動画配信サービス「Hulu」を運営するHJホールディングスを買収したところでもあった。ティップネスの取得により、新たに健康関連分野に進出することになり、有価証券報告書のセグメント情報にも「生活・健康関連事業」セグメントが新設されることとなった。

ティップネス買収によるのれん計上額は126億円にのぼり、16年間にわたって均等償却されている。さらに特徴的なのは、のれん以外の無形固定資産への配分額として商標権52億円が計上されているほか、顧客関連資産55億円が計上されている点だ。

商標権は「ティップネス」などのブランド価値を評価したものであり、のれんと同様16年間で償却される。また、顧客関連資産はフィットネスクラブの会員を有している事実などを評価したもので、「会員関係等」として51億円、「受託契約」として4億円が計上され、それぞれ8年、16年で償却されている。

フィットネスクラブ運営においてブランド価値や会員数が重要な経営資産になることは想像に難くないが、それが明確に数字に表れたPPA(Purchase Price Allocation)の好例といえるだろう。

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