KONAMI GROUP CORPORATION
スポーツクラブ大手4社の2024年3月期の売上高は3年連続の増加となった。ティップネスは4年ぶりに営業黒字に転換し、コロナ禍に端を発したトンネルから抜け出した。2025年3月期は同業準大手を買収したルネサンスが売上高トップに立つ見通しだ。
スポーツクラブ大手の2023年4~6月期決算が出そろった。新型コロナ感染症の「5類」移行に伴い、施設利用者数や入会者数が伸び、売上高を押し上げた。光熱費の高止まりがあったものの、本業のもうけを示す営業利益も総じて改善に向かった。
スポーツクラブ大手の2023年3月期決算はコロナ禍の落ち着きを受け、売り上げを10%前後伸ばした。一方、本業のもうけを示す営業利益は明暗が分かれた。コナミ、セントラルが増益だったのに対し、ルネサンスは減益、ティップネスは赤字圏にとどまった。
スポーツクラブ大手の2022年4~9月期(中間)決算はコロナ禍による行動制限の緩和などを背景に2ケタの増収を確保したものの、エネルギー価格の高騰が採算改善に立ちはだかった。水道光熱費の上昇が想定以上の水準で推移したことで、本業のもうけを示す営業利益はさえず、業界トップのコナミスポーツは60%を超える減益となった。
スポーツクラブ大手の2022年4~6月期(第1四半期)決算は通常営業の下で2ケタの増収が相次いだ。コナミスポーツ、セントラルスポーツの売上高は第1四半期として3年ぶりに100億円台に戻した。低水準ながら、本業のもうけを示す営業損益も総じて改善が進んだ。
スポーツクラブ大手の2022年3月期業績は2ケタの増収が相次いだ。本業のもうけを示す営業損益はコナミスポーツが3年ぶり、ルネサンスが2年ぶりに黒字復帰。ただ、足元ではエネルギー価格の高騰で運営コストが上昇しており、手放しで喜べる状況ではない。
上場企業の社名変更でこのところ、「グループ」を冠するケースが広がっている。持ち株会社を意味する「ホールディングス」をわざわざ社名から外し、「グループ」に改める動きが目立つほか、新しく持ち株会社に移行する際も「ホールディングス」を使わずに「グループ」を選ぶことが多くなっている。
大手・有名企業による社名変更の発表がこのところ相次いでいる。ゲーム大手のコナミホールディングス(HD)、モーター大手の日本電産は設立50年周年を機に社名を改める。また、ともに100年を超える業歴を持つ日本水産、昭和電工は80数年ぶりの社名変更に踏み切る。
スポーツクラブ大手の2021年4~12月期決算が出そろった。コナミスポーツ、セントラルスポーツ、ルネサンスの上位3社は売上高を前年同期比20%前後伸ばし、本業のもうけを示す営業損益も改善傾向が目立つ。ティップネスは営業赤字が続くものの、赤字幅は前年同期比半減し、復調に向かいつつある。
スポーツクラブ大手の業績が復調に向かっている。2021年4~9月期決算によると、売上高は前年同期比30~40%の大幅増が目立ち、本業のもうけを示す営業損益もコナミスポーツ、セントラルスポーツ、ルネサンスの上位3社がそろって黒字転換した。
スポーツクラブ大手の2021年4~6月期決算が出そろった。新型コロナウイルスの第一波の影響を受けた前年同期に比べると、売上高は倍増するところが相次いだものの、それでもコロナ前の一昨年の6~7割の水準にとどまり、赤字脱却もままならない状況だ。
9都道府県を対象とする緊急事態宣言の延長を受け、スポーツクラブ各社は当該エリア内の店舗における6月1日以降の対応についてぎりぎりの調整に追われている。すでに休業期間が1カ月以上に及ぶ東京都と大阪府での営業再開はなるか?
スポーツクラブ大手の2021年3月期決算は記録的な業績悪化に見舞われた。コロナ禍で売上高が前年比30%~40%ダウンし、過去最大規模の赤字転落が続出。3度目の緊急事態宣言が延長・継続中であることから、先行きの展望も開けない状況だ。
スポーツクラブ各社は東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県に緊急事態宣言が出たのを受け、当該エリア内の店舗について休業体制に入った。宣言初日の4月25日は大半のクラブが通常通りに営業した。セントラルスポーツは最も遅く29日から休業とする。
スポーツクラブの間で「コナミ・ショック」が広がっている。業界大手のコナミスポーツが2月末の9店舗に続き、5月末に16店舗を閉店する。同社の閉店数は今年だけで全店舗の約15%にあたる。コロナ禍が続く中、大量閉店の動きが競合他社に波及する恐れもある。
スポーツクラブ大手の2020年4~12月期決算が出そろった。新型コロナ感染拡大の収束が見通せない中、会員数の戻りが鈍く、売上高は前年を4割前後下回る。年明け後は2度目の緊急事態宣言が減収減益要因として立ちふさがる。
スポーツクラブ大手の2020年4~9月期(中間)決算が出そろった。4~5月の最悪期は脱したものの、半期の売上高は前年の約半分にとどまる。休業中の固定費など新型コロナ感染症関連損失に加え、会員数も大きく落ち込み、経営体力は低下する一方だ。
スポーツクラブ大手の2020年4~6月期(第1四半期)決算は前年同期を6割から8割近く下回る記録的な売り上げ減に見舞われた。新型コロナウイルス感染拡大による臨時休業や営業時間の短縮が直撃し、本業のもうけを示す営業損益も赤字転落が続出した。
スポーツクラブ大手の2020年3月期決算は軒並み、減収減益に見舞われた。新型コロナの感染拡大で3月以降、臨時休業に入ったことで休会者や退会者が急増。さらに春の入会者獲得も完全にあてが外れ、先行きの業績にも暗雲が漂っている。
【追記】新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「緊急事態宣言」を受け、スポーツクラブ大手は4月8日~5月6日、東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の7都府県にある店舗の臨時休業(ゴールドジムは一部対応が異なる)を決めました。
多忙なサラリーマン諸兄にとって悩みの種の一つが日ごろの運動不足。勤め帰りに立ち寄り、汗を流せるのがスポーツのクラブ。マシンジム、スタジオ、プールを備える総合型スポーツクラブを展開する大手3社にスポットをあてる。
2020年の東京オリンピックに照準を合わせている業界は多い。今回は、熱い競争が繰り広げられているフィットネス業界のM&A事情を取り上げてみたい。
コナミホールディングスは既存事業の強化と組織再編にM&Aを活用している。ハドソンとのM&Aを通じて、スマートフォン向けゲーム開発を強化したことが、「実況パワフルプロ野球」などの人気タイトルの創出につながった。