パイオニア <6773> が、カーナビをはじめとする主力事業の車載機器事業で、複数の企業に資本参加を含めた提携を呼び掛けている。パイオニアはカーナビの不振などで18年3月期まで2期連続で最終赤字となった。

赤字拡大で「待ったなし」の状況に

2018年4~6月期も66億円の最終赤字を計上し、赤字幅が拡大。事業継続リスクを注意喚起する「継続企業の前提に関する注記」を決算資料に記載した。

欧州企業との特許訴訟や、欧州でのホームシアター製品およびホームオーディオ製品の再販価格維持と販売地域制限行為による約13億円の課徴金支払いなどで発生した特別損失33億円が原因だ。一般販売しているカーオーディオやカーナビの海外販売も振るわなかった。

2018年9月下旬に借入金133億円の返済期限が迫っているものの、手元資金は減り金融機関からは借り換えの合意を得られていない。資本参加による経営再建が「生き残り」の必須条件となる。

パイオニアは長期的な経営悪化が続いており、2010年にプラズマテレビから撤退、2015年にはオーディオなど家庭用AV機器事業も売却した。現在は「選択と集中」でカーナビなど車載機器に特化している。

しかし、カーナビの主要市場である国内自動車市場の縮小に加え、スマートフォン用無料カーナビアプリの高機能化で車載カーナビの購買意欲は下がっている。主力のカーナビ需要の好転が見込めない中で、パイオニアに復活の可能性はあるのだろうか。

プラズマテレビからも撤退し、車載機器に特化したが…。(同社ホームページより)