国内スマートフォン(スマホ)総台数の半分を占めるiPhoneに対応していないのは、通信サービスとしては痛い。アンドロイドスマホよりもiPhoneの方が1台あたりの動画や音楽などデータ通信量が多いことはよく知られており、トラフィック(一定時間内のデータ通信量)を抑えるためにiPhoneを対象外にした可能性が高そうだ。
自社回線の整備に苦労している楽天モバイルだけに、こうした苦肉の策を取らなくてはならない事情は分かる。しかし、ユーザーが多いiPhoneに対応しないのであれば、もっと明確に告知すべきだろう。申し込みに当たっては「楽天回線対応製品が必要となります」で「了承した」を選択しなくてはならないが、少なくともここに「iPhoneには対応していません」の一言は付け加えるべきだ。
楽天モバイルも「『了承した』を選択したのだから、iPhoneで使えなくても責任は選んだユーザーにある」とまでは考えていないだろうが、消費者にそうした疑念や誤解を与えかねない。そうでなくてもiPhoneにSIMを挿入して使えないことが分かったユーザーから苦情や解約手続が殺到すれば、楽天モバイルも余計な仕事が増える。早い段階で「iPhoneには非対応」を明示すべきだろう。
文:M&A Online編集部
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