ゴルフ情報の提供やゴルフ場の予約、ゴルフ用品の販売、ゴルフレッスンなどのサービスを手がけるゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)<3319>にフォローの風が吹き始めた。 

GDO の2018年12月期はサービス強化や顧客獲得のためのコストが膨らみ、さらに米GolfTEC Enterprises LLC(GolfTEC)の子会社化に伴う費用計上などにより、前年度比30%以上の大幅な減益を余儀なくされた。減益は2011年12月期に赤字転落して以来7期ぶりのことだ。 

これが2019年12月期は営業利益が前年度比21.7%増の9億7900万円、経常利益が同18.1%増の9億7100万円と2ケタの増益に転じた。売上高も同28.2%増の342億7400万円となった。2020年12月期は回復がさらに鮮明になり、2ケタの増収、営業増益、40%近い当期増益となる見込みだ。 

国内の販管費を抑えたのが増益の主因だが、2018年に子会社化したGolfTECが運営するゴルフレッスン事業が好調に推移したことも大きい。GolfTECとはどのような企業なのか。 

GolfTECの業績が大幅に改善 

GolfTECは米国やカナダ、香港、韓国、日本などで、ITを駆使したゴルフレッスン事業を手がける。2019年12月末時点で209店(直営店114店、フランチャイズ店95店)を運営する。

GDO は2012年にGolfTECと業務提携し、東京や大阪、名古屋などでゴルフレッスン事業を展開、2016年に関係強化のため8.1%の株式を取得した。2018年には株式を追加取得し保有割合を60%に高め子会社化、将来は100%の株式を取得する方針という。 

子会社化前の2017年12月期のGolfTECの業績は、売上高が48億6700万円、営業損益が2億7500万円の赤字、当期損益が3億200万円の赤字だった。 

これが2019年12月期は売上高が6800万ドル(約74億円)となり、前年度比18%の増収を達成した。営業利益などは公表されていないが、税引前利益に支払利息、減価償却費を加えた利益(EBITDA)は前年度比4.6倍の560万ドル(約6億円)と大きく改善した。 

GDO では今後も米国のゴルフ人口は増え、用品の販売も拡大するとみている。

ゴルフダイジェスト・オンラインの売上高推移。2020年は見込み。決算月は12月
ゴルフダイジェスト・オンラインの営業損益推移。2020年は見込み。決算月は12月