【DCMホールディングス 】巨人ニトリと激突するホームセンター再編の旗手

2020年10月2日、ホームセンター大手のDCMホールディングス＜3050＞は、同業中堅の島忠＜8184＞をTOB（株式公開買い付け）で子会社化すると発表した。ホームセンター業界の大再編を加速するTOBだが、思わぬ相手から「待った」がかかりそうだ。その相手とは国内家具販売最大手のニトリホールディングス＜9843＞。異業種間の「TOB戦争」にDCMはどう立ち向かうのか？

島忠TOBに「ニトリ参入」の衝撃

10月20日の「ニトリ参入」報道を受けて、島忠は翌21日に「具体的な提案は受領しておらず、決定している事項もありません」と静観の構え。DCMも計画通りTOBを進める方針だ。突如として「台風の目」となったニトリは同日「現時点で決定している事実はございません」としつつも、「島忠も含め、M＆Aを通じた成長の可能性を日々検討しています」と、名指しで買収のターゲットであることを明らかにしている。

「ニトリ参入」報道が飛び出すと、4190円前後で張り付いていた島忠株が翌21日午前9時30分には買付価格を500円も上回る4735円に急騰。22日朝には4980円で寄り付いた。DCMは島忠株を1株4200円で11月16日まで買い付けているが、ニトリが参入すれば島忠株がさらに高騰するのは避けられない。そうなるとDCMは買付価格を引き上げるか、TOBから撤退するしかなくなる。

ニトリの2020年2月期売上高は6422億円。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大にもかかわらず、2021年2月期の業績予想では売上高7026億円と増収を見込んでいる。豊富な手持ち資金もあり、TOB合戦となるとDCMは厳しい戦いを強いられそうだ。

対するDCMはM＆Aの経験が豊富だ。ホームセンター再編の旗手として、M＆Aで同期に売上高4373億円と、業界首位でベイシアグループ傘下にあるカインズ（埼玉県本庄市）の売上高4410億円に迫る大手グループに成長した。