ヤマノホールディングス(HD)がM&A戦線に本格的に復帰しようとしている。昨年後半、美容室、和装品(きものなど)小売り、学習塾と3件の買収を立て続けに手がけた。2017年に上場子会社とスポーツ事業の売却を柱とする事業再編を実施し、連結売上高を4割以上減らした。そこからの再浮上に向けて、成長戦略の柱と位置づけるのが他でもないM&Aだ。
関心を呼んだのが教育分野への参入...
ガス検知器メーカーの理研計器は旧「理研コンツェルン」の1社として知られる。日本を代表する実業家の渋沢栄一氏が設立した理化学研究所からスピンオフした、いわば「研究所発ベンチャー」だ。同社は縮小する一方の日本市場からM&Aで海外へ飛躍を目指す。
住友化学<4005>が積極的なM&A(合併・買収)による事業の拡大を進めている。2019年3月に発表した2022年3月期までの3カ年中期経営計画によると設備投資やM&Aに約7000億円を投じるという。注目は医薬分野で大型M&Aにも取り組む。
栗田工業が北米を舞台に海外M&Aを活発化している。今年に入って水処理の米国企業2社を約400億円で買収し、現地ベンチャー企業への出資にも積極的だ。今年は同社創立70周年。北米事業をテコに、新たな成長ステージに踏み出せるのか。