日本の近代化、工業化、経済発展の歴史は、M&Aの歴史でもあった。最終回で取り上げるのは、「ENEOSと出光昭和シェルの発足―「待ったなし」のエネルギー業界再編」である。
『三ツ矢サイダー』は1881年にウィリアム・ガランという化学者が、現在の兵庫県川西市平野で天然鉱泉水を発見してから2021年で140年を迎える。その後、どのような変遷をたどったのか。商品とメーカー（アサヒ飲料）の観点から振り返ってみる。
2020年10月29日、ニトリホールディングスは、先行して友好的TOBを開始していたDCMホールディングによるTOBが不成立となることなどを条件に、島忠に対するTOB開始を予告しました。島忠のTOB価格、どのあたりが「妥当」なのでしょうか？
ホームセンター大手のDCMホールディングスは同業中堅の島忠をTOBで子会社化すると発表した。ホームセンター業界の大再編を加速するTOBだが、家具販売大手のニトリ。異業種間の「TOB戦争」にDCMは、どう立ち向かうのか？
飲食業の業績悪化が止まらない。赤字に転落する企業は数多く、倒産も過去最多のペースで推移している。飲食業界は次のステージとしてコロナ後をにらんだM＆Aなどの業界再編の動きが浮上してきそうだ。
酒類販売大手のカクヤスが10月1日に持ち株会社に移行し、「カクヤスグループ」として新たにスタートした。市場環境の変化に即応できる経営体制の構築を狙いとし、M＆Aの取り組みも加速する方針だ。
ホームセンター業界で再編の足音が高まってきた。キーワードは「首都圏」。DCMホールディングスが島忠を買収することを決めた。今夏にはアークランドサカモトがLIXILビバを傘下に収めたが、狙いは首都圏。コーナン商事も“東上作戦”に余念がない。
経済産業省は9月30日、2021年度予算概算要求・税制改正要望を発表した。中小企業の事業承継やM＆A の支援などに517億円を計上し、新たに事業承継・世代交代集中支援事業（27億円）を展開する。
NTTが子会社のNTTドコモをTOBで完全子会社化し、上場を廃止すると発表した。菅政権が掲げる「再編による競争力強化」と「携帯料金の引き下げ」に早くも呼応した形だ。果たして、この「大型再編」は日本の携帯通信料金引き下げにつながるのだろうか？
新型コロナ下、国内を舞台にまたもや超大型M＆Aが持ち上がった。NTTは29日、4兆2544億円を投じて、携帯電話事業を手がける上場子会社のNTTドコモにTOB（株式公開買付け）を実施すると発表した。国内企業へのTOBとして過去最大規模だ。
みずほフィナンシャルグループが発足したのは20年前の9月29日。都市銀行といえば、大手銀行の代名詞。現在は「三菱UFJ」「三井住友」「みずほ」「りそな」の4行に集約されているが、戦後の最盛期は15行を数えたことをご存知だろうか。
婚礼大手テイクアンドギヴ・ニーズが、9月30日海外ウエディングの子会社グッドラック・コーポレーションを不動産業のケン不動産リースに売却します。グッドラックは過当競争によってコロナ前の2019年12月期に2億4500万円の営業損失を計上していました。
安倍首相の電撃辞任発表を受けて、菅義偉官房長官が自民党総裁候補として立候補した。菅長官は中小企業や地方銀行などでのM＆Aを積極的に推進する方針を明らかにしている。「菅政権」が発足すれば国内企業は「再編ラッシュ」を迎える。その第一弾が日産だ。
LIXILグループの上場子会社で、その“去就”が注目されていたホームセンター中堅、LIXILビバの身の振り方が決まった。新潟県を地盤とする同業のアークランドサカモトが買収することになった。両社合計の売上高は3000億円を突破し、大手勢の一角に食い込む。
福島市内で唯一の百貨店だった中合が廃業することになった。旗艦店の「中合福島店」が入居する商業ビルとの賃貸借契約が満了する2020年8月末で閉店するのに併せた措置だ。その意外なルーツと華麗なる再編の歴史は激動する地方百貨店の縮図そのものだ。
ビジョン・ファンド事業で巨額赤字を計上しながらも「潮目が変わった」と豪語するソフトバンクグループ＜9984＞の孫正義社長。果して彼は天才経営者なのか、それとも大ぼら吹きなのか。ソフトバンクの経営戦略を分析し、同社の将来シナリオを示す一冊だ。
自動車および自動車部品業界の2019年は次世代技術の「CASE」をにらんだ業界再編が本格化した1年だった。CASEとは「Connected」「Autonomous」「Shared＆Services」「Electric」の頭文字を取ったもの。
ドラッグストア大手のココカラファインは、同業のスギHDとの経営統合およびマツモトキヨシHDとの業務資本提携をそれぞれ協議すると公表しました。各社の資金調達余力などをみながら、考えられうるシナリオを予想してみたいと思います。
外食企業売上高4位のコロワイドが、中長期成長戦略として国内の「業界再編型M&A」を明確に打ち出しました。これまでは、業績不振に陥った企業の再生型M&Aがメインでした。新たな方向性を打ちだした裏には、低ROAに苦しむ姿が見てとれます。
今回は「守り」の水平統合、いわゆる業界再編型のコスト効率化を目指すM&Aの特徴やトランザクション実行段階、PMI段階でどのような困難や留意点が生じ得るのかを整理してみたいと思います。
タイトルの通り、「10年後」をキーワードに企業や業界がどうなっていくのか、国内のM＆A（合併・買収）動向を踏まえて明らかにしたのが本書。著者は中堅・中小企業のM＆A仲介最大手、日本M＆Aセンターのトップコンサルタントとして活躍中。
調剤薬局業界では「業界全体のM&A動向」が「個別の薬局経営」に大きな影響を与えている。きっかけは平成30年度の診療報酬改定（85％ルール）によるもので、大手の収益力が大きく制限された。
2018年3月30日、仏ルノーと日産自動車が合併に向かって本格的に動き始めたと一斉に報道された。ルノー筆頭株主である仏政府の強い意向もあって両社の経営統合は「既定路線」とされていたが、実現にはさまざまな問題がある。果たして今回の合併騒動の行方は？
M&Aの世界では、「シナジー効果（Synergy Effect）」という用語が頻繁に出てきます。簡単に説明すると「１＋１＝２以上」になる可能性がある場合、相乗（シナジー）効果があると考え、M&Aを実行します。
2月に入り、2018年大学入試がラッシュを迎える。4日の日曜まで連日200校以上で入試が行われる。ただ、入試会場の熱気とは裏腹に、学習塾・予備校にとっては再々編のゴングがいつ鳴ってもおかしくない状況なのだ。
