セガサミーホールディングス(セガサミー)<6460>は、大手パチスロ・パチンコ・ゲームメーカーのサミーと大手ゲームメーカーのセガグループなどの持株会社。サミーが2003年12月に買収したセガと2004年10月に経営統合して設立された。M&Aで誕生した同社だけに、企業買収には極めて積極的だ。セガサミーのM&A戦略は極めて明快、「脱・パチスロ」である。

セガサミー本社(同社ホームページより)

パチスロを強化しつつ、それに代わるビジネスを模索

セガサミーの2019年3月期の連結業績は、売上高3316億4800万円(対前期比2.5%増)、営業利益130億7900万円(同26.2%減)、経常利益74億9500万円(同48.6%減)、当期純利益26億4200万円(同70.4%減)の増収減益となった。スマートフォン向けゲームが不調で、ゲームコンテンツの減損損失として61億円を計上したのが響いた。

サミー、タイヨーエレック、ロデオ、銀座のグループ4社が他がけるパチスロ遊技機は、セガサミーとしても売上高の約3分の1を占める基幹事業の一つ。2019年3月期の部門別業績をみると売上高は対前期比3.9%減の1014億円と減収だったが、営業利益は12.6%増の134億円と増益に転じた。同社は2020年3月期には売上高を同18.3%増の1200億円、営業利益を同116.4%増の290億円と野心的な計画を掲げる。

しかし、長期的にはパチスロ市場の縮小は避けられない。日本生産性本部の余暇創研が2018年7月に発表した「レジャー白書2018」によると、パチンコ・スロット(パチスロ)の参加人口は前年比で40万人減少して900万人となり、1000万人の大台を割ったまま。

ピークだった昭和末期から平成初期には約3000万人いたが、およそ30年間で3分の1にまで減少。貸玉料や貸メダル料などの市場規模も前年比で4.3%減少して19兆5400億円となった。そのためパチスロ以外のレジャー・エンターテインメント事業を強化する必要がある。そもそもセガとの経営統合も、そうした危機感から実現したのだ。