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2017年注目!酉年生まれの経営者5人

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2017年は酉(とり)年。株式相場の格言では「申酉(さるとり)騒ぐ」といわれ、申年に引き続いて値動きの荒い一年になるといわれています。そこで、そんないわれのある酉年に生まれた経営者の中から、M&A Online編集部が注目する人物を紹介します。干支同様に、今年の株式相場を上下に大きく動かすカギを握っているかも!? 彼らの動向から目が離せません!

■佐治信忠(1945年生まれ)/サントリーホールディングス代表取締役会長

2001年から2014年までサントリー4代目社長を務め、会長職に。一貫して同族経営を続けてきたサントリーでしたが、5代目となる現在の社長には同氏と親交が深い新浪剛史氏が就任しています。とはいえ、同族経営の強みである意思決定の速さは維持しているようです。
2014年のトップ交代のタイミングでも、「ジム・ビーム」で知られるビーム社を買収するという大型M&Aを行っています。サントリー自身は非上場企業ですが、その積極的なM&A戦略がどう市場に影響してくるか、注目です。

【サントリー】「やってみなはれ」M&Aの活用における意思決定力の重要性

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■孫正義(1957年生まれ)/ソフトバンクグループ代表取締役社長

トランプ政権誕生の今年、「マサ」こと孫正義氏の動きには多くの注目が集まりそうです。昨年12月初旬、孫氏はトランプ氏との会談で、ソフトバンクグループ<9984>が4年間で米国に約5兆円を投資し、5万人の雇用を創出すると表明。昨年末には、早くもその具体的な施策として、同グループ傘下の米携帯電話大手「スプリント」と衛星通信のベンチャー「ワンウェブ」で、合計8000人を雇用するという計画が報じられました。ドナルドとマサの今後の関係も要チェックです!

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■井阪隆一(1957年生まれ)/セブン&アイ・ホールディングス代表取締役社長

世間を騒がせた“お家騒動”の末、2016年5月に社長に就任した井阪氏。同年10月には、新体制で練られた「100日プラン」となる2018年2月期からの中期経営計画を発表しました。
同グループが2013年から掲げているオムニチャネル戦略をeコマース中心から店舗間のシナジー効果を目指すものへとシフトチェンジするといいます。 さらに、阪急百貨店や阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オー リテイリング<8242>との資本業務提携を発表。傘下のそごう神戸店、西武高槻店、そごう西神店に関わる事業をH2Oに引き継ぐ予定です。不振に陥っている事業を他社と協力してテコ入れし、経営資源を好調なコンビニエンスストア事業にシフトさせていく見通し。今年も新たな動きがありそうです。

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<M&Aアーカイブス>

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“還暦”が経営者として脂がのる時期!?

■田中孝司(1957年生まれ)/KDDI代表取締役社長

KDDI<9433>の前身会社の一つ、旧DDI出身で、2010年から現職。携帯電話のプロを自認しており、「オタクのガジェッター」と公言しているほどです。ネットでは親しみを込めて「田中プロ」と呼ばれることも。 昨年末には、KDDIがISP大手のビッグローブを総額800億円で買収するとのビッグニュースが飛び込んできました。さらに同じくISP大手のニフティも買収するのではないかと噂されています。その背景には、主軸である携帯電話事業で低価格サービスの提供が可能となるMVNO市場への参入という目論見もあるのかもしれません。

【KDDI】M&Aからベンチャーへのスイッチ投資

<M&Aアーカイブス>

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■小泉光臣(1957年生まれ)/日本たばこ産業(JT)代表取締役社長 兼 執行役員社長

2012年に現職に就任。国内シェア1位だった「マイルドセブン」をグローバル市場に向けてプレミアム化するため、ブランド名を「メビウス」に変更するという、大胆なことをやってのけた人物です。 日本企業の中でも、海外市場拡大のために大型のクロスオーバーM&Aを積極的に行ってきたJT<2914>。昨年10月、「ケント」や「ラッキーストライク」で知られる英たばこ大手のブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)が、「キャメル」などの代表銘柄を持つ米2位のレイノルズ・アメリカンに合併を提案したと報じられました。果たしてJTはどう打って出るのでしょうか? 近々、たばこ業界再編の波がやってきそうな予感がします。

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まとめ:M&A Online編集部

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