【TSIホールディングス】M＆Aはアパレルブランドを救うか？

TSIホールディングス＜3608＞は「ナノ・ユニバース」や「ナチュラルビューティベーシック」、「マーガレットハウエル」、「パーリーゲイツ」などのブランドを展開する大手アパレル企業。中間価格帯の衣料が主力で、高級ファッションと「ユニクロ」や「ZARA」などのファストファッションによるアパレル市場の「二極分化」の影響を最も受けている。同社が低迷する市場で「生き残るカギ」と位置づけているのがM＆Aだ。

経営統合後も長引いた業績低迷

東京スタイルとサンエー・インターナショナルのアパレル大手2社が共同株式移転により、持ち株会社の「TSIホールディングス」を設立したのは2011年6月。2008年のリーマン・ショックに伴う消費落ち込みから回復しないまま、同年3月に発生した東日本大震災の影響でアパレル市場はどん底に陥っていた。

持ち株会社を設立した両社も例外ではなかった。TSIホールディングスの最初のミッションは「リストラ」だった。2012年9月から2013年2月にかけて、東京スタイルの「ラヴドゥローズ＆コー」の国内事業や「マイドル」「ビスティー」を廃止。低収益・不採算の297店を閉鎖し、店舗数を1031軒にまで減らした。

さらには国内4工場のうち半数の2工場を清算し、2012年春に稼働したばかりだったベトナム・フエ工場も開設から1年を経たずして売却を決めた。早期希望退職者も募り、黒字化を急いだ。

2013年秋にはサンエー・インターナショナルの6ブランドを廃止し、約70店舗を閉店した。これにより「負の部分の清算を終えた」（三宅正彦会長兼社長＝当時）はずだった。確かに2015年2月期連結決算で、ようやく営業損益が9億2400万円の黒字に転換したものの、売上高営業利益率は0.5％と低いまま。