新日本科学(SNBL)<2395>は1957年に創業した、わが国初となる医薬品開発の受託研究機関。動物実験による医薬品の前臨床試験に強みを持ち、現在では新薬開発の基礎研究や臨床薬理試験、薬物動態・分析、臨床試験、治験施設支援機関(SMO)などへ事業を拡大している。2008年には東京証券取引所1部上場を果たすなど、新薬開発業界のリーディングカンパニーの地位を固めてきた。

8期連続の営業赤字に苦しむ

しかし、2011年3月期に営業利益で-8億4365万円、経常利益で-12億429万円の赤字を計上して以来、2018年3月期まで営業利益は8期連続、経常利益でも15万6000円の黒字だった2015年3月期を除く7期は赤字だ。業績は「どん底」の状態にある。同社を救う可能性があるとすれば、それはM&Aだ。

新日本科学の前身は、1957年に鹿児島市で開業した動物病院併設の南日本ドッグセンター。当初はビーグル犬の繁殖や品種改良を手がけていたという。同社の転機は1960年に訪れた。日本初の受託研究機関として、動物を使った医薬品の安全性試験(前臨床試験)の受託を始めたのだ。

一般毒性試験をはじめとする前臨床試験を受託(同社ホームページより)

前臨床試験とは、新薬開発の基礎研究で新薬候補の新規化合物について、安全性や有効性を確認する試験のこと。「安全性試験(一般毒性試験・生殖発生毒性試験・遺伝毒性試験・局所刺激性試験等)」「安全性薬理試験」「薬効薬理試験」「薬物動態試験」の主要な4種類の前臨床試験が厚生労働省によって義務づけられている。これらの試験で安全性・有効性が認められた化合物だけが、次の開発段階に進む。動物病院や犬の品種改良を手がけていた同社にとっては、「お手のもの」といえる事業だった。

前臨床試験が事業の柱となり、1974年には社名を現在の「新日本科学」に変更。1977年には東京研究所(病理センター)を開設する。1980年には鹿児島県吉田町に安全性研究所を新設し、本社を同所内に移転した。1982年に「医薬品の安全性に関する非臨床試験の実施の基準」(GLP (Good Laboratory Practice))施行に備えて、大動物試験研究棟を拡充すると同時に小動物試験施設を新設するなど、試験研究機能の強化を図る。翌1983年には研究棟を増築し、GLP対応の安全性試験をスタートする。