光学機器やFA関連の電子機器事業を展開しているテクノホライゾン・ホールディングス<6629>がM&Aを加速している。それもそのはず、同社自身がM&Aで誕生した会社だからだ。しかし、テクノホライゾンHDの歩みは決して順風満帆といえるものではなかった。度重なる経営の難問を解決する原動力となったのも、またM&A。そして今、同社は新たなる難問にM&Aで立ち向かおうとしている。

上場来高値からわずか半年で上場来安値へ転落

テクノホライゾンHDの2018年3月期連結決算は、旺盛な工場の省力化ニーズを受けて利益率の高いFA関連機器の販売が増加。売上高こそ前期比3.4%減の193億9800万円 だったが、営業利益は同110.5%増の10億円、経常利益は同198.2%増の11億1000万円 、前期に1億4800万円の赤字だった当期純利益は7億6400万円の黒字に転換した。2018年に入ってからは上場来高値を何度も更新し、2月19日には1027円まで高騰した。

ところが同7月31日に発表した2019年3月期第1四半期(18年4~6月)の連結業績が悪化したのを受けて、同8月16日には年初来安値の412円にまで下落。半年間で一気に60%も値下がりする。不振が続く光学事業の営業赤字が引き続き業績の足を引っ張り、電子事業の開発費負担も利益を圧迫した。

テクノホライゾンHDの株価推移(2018年1月以降)

テクノホライゾンHDは通期計画を据え置いたが、第1四半期の進捗率が低かったために通期計画の減額修正懸念から売り一辺倒になったのだ。赤字から抜け出せない光学事業は、テクノホライゾンHDにとって「頭痛の種」だった。その原点は同社設立にまでさかのぼる。