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【2020年】電通・東芝機械・アマダ…こんなにあるよ、社名変更!

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電通グループの本社(東京・東新橋)

社名変更は企業にとって新たな飛躍を期した一大イベント。今年もすでに20社を超える上場企業で社名変更が予定されている。その顔ぶれとは?

年明けと同時に8社が新社名でスタート

2020年の幕開けと同時に1月1日付で新社名をスタートしたのは8社。このうち、4社は持ち株会社制への移行に伴うもので、電通は「電通グループ」、技術系人材派遣のトラスト・テックは「ビーネックスグループ」、PR事業のサニーサイドアップは「サニーサイドアップグループ」、日神不動産は「日神グループホールディングス」に社名を改めた。

電通は国内事業を切り出し、持ち株会社の下に国内事業会社と海外事業会社を配置した。電通の海外売上比率は約6割と国内を上回る。持ち株会社制として意思決定の迅速化など機動的な経営体制を目指す。国内事業会社の名称は、これまでと同じ「電通」を用いる。

もっとも、電通に限らず、持ち株会社制への移行にあたっては、従来の社名に単にグループやホールディングスを加えるケースが大半で、おもしろみに欠けるのは否めない。

社名回帰は「粧美堂」「芝浦機械」

同じく1月1日付では、航空券旅行サイトのエボラブルアジアが「エアトリ」、戸建住宅のサンヨーハウジング名古屋が「AVANTIA」に社名変更したが、こちらはいずれも自社のサービス・商品のブランド名と社名を統一したケース。

「Liv-up」を新社名としたアーバンビジョンは住宅供給を通じて生活満足度の向上を目指すとの思いを込めた。

また、クシ・ブラシなどの化粧雑貨を取り扱うSHO-BIは1948年の創業から2008年まで60年間用いた「粧美堂」に戻した。「お客様が『美しく粧う』のをお手伝いするという当社の創業時からの精神がシンプルかつ直截的に表されている」として、原点に立ち返えることにした。

社名回帰という点では4月1日に「芝浦機械」に変更する東芝機械も共通するだろう。東芝機械は、1938年に芝浦製作所(現東芝)の出資で「芝浦工作機械」として発足し、1961年に現社名になった。しかし、東芝の持ち株比率は約2%まで低下しており、往年の「芝浦」の社名を冠して再出発する。

新社名「芝浦機械」のコーポレートデザイン…東芝機械のニュースリリースから

持ち株会社制廃止で「アマダ」に

年度初めの4月は例年、1月、10月と並んで社名変更が集中するが、現時点で東芝機械以外に5社が予定。ネジメーカーの小林産業は、本格的な海外展開を見据え、「トルク」(英文表記はTORQ)に社名変更する。地図・旅行ガイドブックの昭文社、歌手などのファンクラブ運営事業のエムアップの両社は持ち株会社制への移行に伴う。

他の月を見回しても、持ち株会社制への移行に対応した社名変更は、「肉のハナマサ」などスーパーのジャパンミート(2月)、ブランド品買取・販売のSOU(同)、金融向け情報サービスのカイカ(3月)、社宅管理代行の日本社宅サービス(7月)、旅行大手のエイチ・アイ・エス(8月)と続々と控えている。

一方、2015年に導入した持ち株会社制を4月に廃止するのはアマダホールディングスだ。中核事業会社のアマダを吸収合併したうえで、社名を「アマダ」とする。経営と事業を一体化する方がむしろ迅速な意思決定につながるとの判断だ。

「クシム」に込めた意味は

5月に「クシム」に社名変更するのは、eラーニングを展開するアイスタディ。クシムは古代メソポタミアの粘土板に残り、記録上世界最古の人名とされ、歴史に名を刻む会社でありたいとの願いを込めたという。

菓子やパンなどの製菓材料や包装資材を販売するタイセイは自社ECサイト名の「cotta」を、ジェーシー・コムサは冷凍ピザブランドの「デルソーレ」をそれぞれ新社名に採用する。ブランドの知名度を生かし、事業拡大につなげる。

半導体装置メーカーの日立ハイテクノロジーズは「日立ハイテク」、発電所や工場で使われる高温・高圧バルブ製造の東亜バルブエンジニアリングは「TVE」とする。略称やロゴとして定着した呼び名に社名を変える。

エネルギー大手のJXTGホールディングスは6月に「ENEOSホールディングス」に変更する。同社は石油元売り最大手の旧日本石油を中核とするグループ。現社名に含まれるTGは2017年に経営統合した東燃ゼネラル石油を表すが、今回、旧日石時代から使われてきたブランド「ENEOS」を社名に冠する。

◎2020年:上場企業の社名変更(2019年末時点)

新社名 変更前
1月 ビーネックスグループ トラスト・テック
サニーサイドアップグループ サニーサイドアップ
電通グループ 電通
Liv-up アーバンビジョン
エアトリ エボラブルアジア
粧美堂 SHO-BI
日神グループホールディングス 日神不動産
AVANTIA サンヨーハウジング名古屋
2月 日立ハイテク(※) 日立ハイテクテクノロジーズ
JMホールディングス ジャパンミート
3月 CAICA カイカ
cotta タイセイ
バリュエンスホールディングス SOU
4月 エムアップホールディングス エムアップ
芝浦機械 東芝機械
アマダ アマダホールディングス
トルク 小林産業
大和証券リビング投資法人 日本賃貸住宅投資法人
昭文社ホールディングス 昭文社
5月 クシム アイスタディ
6月 ENEOSホールディングス(※) JXTGホールディングス
7月 デルソーレ ジェーシー・コムサ
サンネクスタグループ 日本社宅サービス
8月 H.I.S HOLDINGS エイチ・アイ・エス
10月 TVE 東亜バルブエンジニアリング

※日立ハイテクは2月12日付。JXTGホールディングスは6月に開かれる定時株主総会日付。そのほかは各月の1日付で変更

M&A Online編集部

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