【凸版印刷】売りと買いを駆使して生き残り目指す「印刷の巨人」

凸版印刷＜7911＞は大日本印刷＜7912＞と並ぶ国内印刷業界2強の一角であり、世界最大規模の総合印刷会社だ。国内印刷業界は総出荷額がバブル期だった1991年の8兆9200億円をピークに景気悪化やデジタル化による「紙ばなれ」で減少を続け、2017年には5兆202億円にまで縮小。「印刷不況」にあえいでいる。大手印刷会社は「脱・印刷」で生き残りを図ろうとしている。

M＆Aで「生き残り戦略」が明らかに

凸版印刷の生き残り戦略をM＆Aから見てみよう。凸版印刷を頂点とするトッパングループの連結売上高は1兆4647億円、傘下企業191社がさまざまな分野で事業展開する巨大グループだ。「印刷テクノロジーで、世界を変える。」というスローガン通り、印刷で培った技術をベースに新事業を展開するのが同社の経営方針だ。1958年（昭和33年）に印刷技術を建材に応用し、 建材用化粧紙の製版・印刷を始めている。

1960（昭和35）年にメサ型トランジスタ製造用マスクやテレビブラウン管用シャドウマスクなどの精密部品実験工場を開設し、エレクトロニクス産業への参入を目指す。これが後に同社の屋台骨を支えるだけでなく、印刷技術の応用で高精度のエレクトロニクス部品を安価に大量生産できるようになり、日本の産業高度化に大いに貢献した。

2005年には米デュポン フォトマスク インクの全株式を取得し、「トッパン フォトマスクス インク」が発足。半導体素子やフラットパネルディスプレー、プリント基板といった電子部品の製造工程で転写する際の原版となるフォトマスク（ガラス乾板）に力を入れるようになった。同年に凸版印刷は米IBMと、先端フォトマスク共同開発契約を締結している。

さらには1983年に IC内蔵の「ICチップインカード」をトッパン・ムーア、東京磁気印刷と共同開発するなど、現在では当たり前となったICチップの普及にも成功。電子産業に欠かせないプレーヤーとなった。