【マツダ】日産や三菱自のように「外資に侵略されなかった」理由

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寝転びながら観戦できる「寝ソベリア」、バーベキューができる「びっくりテラス」や「パーティグリル」、100種類を超えるメニューをそろえたフードサービスといった常識を覆す新施設を備える「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島(マツダスタジアム)」。実はこの革新的な球場はM&Aの「遺産」である。今回は「買われた側」の物語だ。国内大企業が初めて海外企業の傘下に入り、日本を震撼(しんかん)させた米フォード・モーターによるマツダ<7261>支配を振り返る。

MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島はM&Aの置き土産だ

なぜマツダはフォードの傘下に入ったか

1996年4月、フォードはマツダへの出資比率を従来の25%から33.4%に引き上げると同時に、ヘンリー・ウォレス社長をはじめ主要役員を派遣して実質的な経営支配に入った。国内第5位の自動車メーカーに「青い目の社長」が誕生し、マスメディアは「黒船襲来」と大きく取り上げた。

マツダがフォードの傘下に入った理由は経営危機だ。新車生産台数はバブル景気でピークを迎えた1990年の142万2626台から、1995年には77万1450台とほぼ半減していた。マツダは1988年にスタートした5年間の中期経営計画「MI(マツダ・イノベーション)」で、販売チャンネルを3系統から5系統に拡大。販売店数も約1500店舗から約2700店舗へと大幅に増やした。

ところが新車開発が追いつかず、エンブレムを変えただけの「兄弟車」が急増。日産自動車<7201>の「シーマ」に刺激されて高級車路線に走ったものの、売上が伸び悩んだ。その結果「兄弟車」同士のセールス合戦で大幅な値引き販売が当たり前となり、高コストの高級車の在庫が積み上がるなどして、業績が急速に悪化した。

今にしてみれば「バブルに踊り、無謀な拡大策に打って出た大失策」に見えるが、マツダが拡大策に出たのには理由がある。実はバブル景気前の「円高不況」で、通商産業省(現・経済産業省)から国内自動車メーカーに再編圧力がかかったのだ。

1985年1月に1ドル=250円程度だった為替操作が、1987年には同150円を突破。2年間で100円もの円高ドル安に直面した。輸出産業の自動車業界でも海外市場での苦戦が予想され、通産省は「(当時)世界最大の自動車市場である米国ですら3社しかない。日本はトヨタ自動車<7203>と、もう1社あればよい」との見方が根強かったのだ。

マツダは通産省OBの古田徳昌氏を社長として受け入れて通産省からの圧力を回避する。同時に生産車種を拡大し、単独でも国際競争に勝てることを証明して不本意な合併を避ける策に出た。

1990年代前半も円高は進んだものの、「強い円」で内需が好調に。国内向けの高級車市場が活況を呈するなど、国内販売で自動車メーカー各社は潤った。

しかし、1990年代半ばにはバブル景気が失速。マツダの業績も急降下し、1979年から資本関係があったフォードからの増資を受け入れ、経営再建に乗り出すことになったのである。

M&A Online編集部

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