7261: マツダ

7261: マツダ

Mazda Motor Corporation

マツダに関連する記事

日産・ホンダ提携の「EV全方位戦略」は、世界再編の始まりか？

日産・ホンダ提携の「EV全方位戦略」は、世界再編の始まりか？

日産が「EV全方位」戦略を打ち出した。トヨタの「カーボンニュートラル全方位」に対抗してEVに絞り込み、ホンダとの提携に踏み込んだ。日産はEVで仏ルノーや米スタートアップーへの投資を進めている。日米欧で連合を組み、EVシフトを乗り切る構えだ。

記事を読む
ビッグモーター、伊藤忠へ「ジャニーズ方式」で中古車販売を譲渡

ビッグモーター、伊藤忠へ「ジャニーズ方式」で中古車販売を譲渡

ビッグモーターが中古車事業を分社化して伊藤忠商事に譲渡することで最終調整が進んでいる。旧会社は中古車販売を分離し、創業者の兼重宏行前社長ら創業家が約100億円を出資して訴訟対応や債務返済に当たる。旧ジャニーズ事務所の分割と同様のパターンだ。

記事を読む
岸田首相が全力プッシュしても「合成燃料」では日本車を救えない

岸田首相が全力プッシュしても「合成燃料」では日本車を救えない

岸田首相のお膝元である広島市で開かれるG7サミットで、合成燃料の利用を条件にエンジン車も生き残る見通しとなった。電気自動車（EV）一辺倒からの大きな方向転換となる。EVシフトに乗り遅れている日本車メーカーにとっては「福音」となるのだろうか？

記事を読む
ルノー、日産との出資比率対等化は「縁切り」のプロローグ

ルノー、日産との出資比率対等化は「縁切り」のプロローグ

ついに日産自動車が念願だった仏ルノーからの出資比率引き下げを勝ち取った。ルノーは日産株の28.4％をフランスの信託会社に預けて、持ち株比率を15％に引き下げる。まさに「ハッピーエンド」だろう。ただし、日産がルノーと縁を切るつもりならば、だ。

記事を読む
マツダが欧州で「ロータリーエンジン復活」を宣言、その理由は？

マツダが欧州で「ロータリーエンジン復活」を宣言、その理由は？

マツダが欧州でロータリーエンジン（RE）の復活を宣言するようだ。ベルギーのブリュッセルモーターショーでREを搭載した「MX-30」のプラグインハイブリッドを発表するのだ。「RX-8」の生産停止から、10年の空白を経てRE車が再登場する。

記事を読む
マツダ、トヨタ…ロシア撤退相次ぐ。日本車メーカーには痛手？

マツダ、トヨタ…ロシア撤退相次ぐ。日本車メーカーには痛手？

マツダがロシア極東部での現地生産から撤退する交渉に入ったことが分かった。日本車メーカーではトヨタ自動車が9月23日にロシア西部の工場を閉鎖し、撤退すると発表している。相次ぐ日本車メーカーのロシア撤退だが、世界戦略で痛手にならないのだろうか？

記事を読む
【マツダ】日産や三菱自のように「外資に侵略されなかった」理由

【マツダ】日産や三菱自のように「外資に侵略されなかった」理由

常識を覆す新施設を備える「マツダスタジアム」。実はこの革新的な球場はM＆Aの「遺産」である。今回は「買われた側」の物語だ。国内大企業が初めて海外企業の傘下に入り、日本を震撼（しんかん）させた米フォード・モーターによるマツダ支配を振り返る。

記事を読む
マツダ初のEVが「環境立州」の米カリフォルニアで大ゴケの理由

マツダ初のEVが「環境立州」の米カリフォルニアで大ゴケの理由

マツダ初の電気自動車「MX-30 EV」の販売が振るわない。米EV情報サイト「INSIDE EVs」によると、同車の米国販売は2022年6月にわずか23台と振るわなかった。なぜ、マツダ初のEVはカリフォルニア州がある米国で売れないのか？

記事を読む
マツダの新型ロータリー車「RX-9」は本当に登場するのか？

マツダの新型ロータリー車「RX-9」は本当に登場するのか？

マツダが10年の沈黙を破って新たなロータリーエンジン搭載車を発売するのではないか、との観測が飛び交っている。同社が昨年、ロータリーのRとeをあしらったロゴデザインや商標を登録したことなどが「根拠」だ。果たしてマツダのREは再び「回る」のか？

記事を読む
COP26で右往左往の国産車メーカーがどこか「ズレてる」理由

COP26で右往左往の国産車メーカーがどこか「ズレてる」理由

COP26での議論に日本車メーカーが右往左往している。エンジン車で窒素酸化物（NOx）排出削減や燃費改善などの環境対策で世界をリードし、シェアを拡大してきた日本車メーカーだが、二酸化炭素（CO₂）など温暖化ガス削減では存在感を示せていない。

記事を読む
トヨタの豊田章男社長、衆院選投票前日に自民党を激しく「牽制」

トヨタの豊田章男社長、衆院選投票前日に自民党を激しく「牽制」

「絶対にそうはさせない」。衆院選投票日前日の10月30日、トヨタの豊田章男社長は語気を強め、政府・自民党を激しく牽制した。豊田社長は「カーボンニュートラル」政策に強い懸念を表明し、「日本のものづくりと自動車産業を守り抜く」との決意を語った。

記事を読む
時価総額1兆ドル超えの米テスラ、トヨタ、ホンダとの差は？

時価総額1兆ドル超えの米テスラ、トヨタ、ホンダとの差は？

米電気自動車（EV）大手テスラの時価総額が米国時間2021年10月25日に1兆ドル（約115兆円）を突破した。自動車メーカーで1兆ドルを超えているのはテスラだけだ。昨年1月にはトヨタの半分以下だったテスラだが、半年後にはトヨタを追い抜いた。

記事を読む
トヨタがレースでお披露目した「もう一つの水素車」は普及する？

トヨタがレースでお披露目した「もう一つの水素車」は普及する？

「水素車」が話題だ。トヨタの豊田章男社長が2021年5月に開かれた「スーパー耐久シリーズ2021 第3戦 富士24時間レース」で水素エンジン車のハンドルを握り、話題になったのは記憶に新しい。しかし、「水素車」は水素エンジン車だけではない。

記事を読む
競争過熱の全固体電池、EV用は「期待はずれ」に終わるかも

競争過熱の全固体電池、EV用は「期待はずれ」に終わるかも

EV用電池として本命視されている全固体電池。日本ではトヨタが2020年代前半の実用化を目指し、独VWは電池ベンチャーの米クアンタムスケープと共同開発中で2024年をめどに量産に入る予定だ。「全固体電池の時代」が、まもなくやって来るのだろうか？

記事を読む
トヨタが開発した「水素エンジン」、燃料電池と何が違うのか？

トヨタが開発した「水素エンジン」、燃料電池と何が違うのか？

トヨタが2021年4月に自社開発の水素エンジンを搭載した「カローラ スポーツ」を富士スピードウェイで初公開した。公道を走行する前提ではなく、「スーパー耐久」に出場するレース車両として開発されている。同じ水素を燃料とする燃料電池車との違いは？

記事を読む
【当世・外国人社長事情】三菱ケミカルで初めて誕生、市光工業は3代連続

【当世・外国人社長事情】三菱ケミカルで初めて誕生、市光工業は3代連続

三菱ケミカルホールディングスで初の外国人社長が4月1日に誕生した。外国人社長には日本的慣行や社内のしがらみにとらわれない大胆な経営改革の実行、グローバル感覚などへの期待が大きいが、その数はほんの一握り。当世・外国人社長事情を垣間見るとー。

記事を読む
EV「アップルカー」、日本車メーカーが生産する可能性はある？

EV「アップルカー」、日本車メーカーが生産する可能性はある？

米アップルが2020年代半ばにも発売するEV「アップルカー」の委託生産先として、日本車メーカーを含む6社が打診されているとの報道が駆け巡った。打診を受けた日本車メーカーとはどこか？​そして日本車メーカーによるアップルカー生産は実現するのか？

記事を読む
日産は本当に「三菱自動車との資本提携を維持」するのか？

日産は本当に「三菱自動車との資本提携を維持」するのか？

日産自動車が三菱自動車株式の売却を検討している報道について、「資本関係の見直しを行う予定はありません」とのコメントを発表した。だが、それを「額面通り」に受け取る関係者はいない。すでに提携のシナジー効果は期待できず、株式譲渡は時間の問題だ。

記事を読む
日産ノートのハイブリッド、トヨタプリウスとは「別物」だった！

日産ノートのハイブリッド、トヨタプリウスとは「別物」だった！

日産自動車が小型乗用車「ノート」を全面改良する。ハイブリッド車（HV）の「e-POWER」だけを展開し、ガソリン車は姿を消す。これによりトヨタの「プリウス」や「アクア」と同じHV専用モデルとなる。だが、同じHVでも日産とトヨタでは全く違う。

記事を読む
「コロナ不況」にもかかわらず希望退職に申し込みが殺到する理由

「コロナ不況」にもかかわらず希望退職に申し込みが殺到する理由

新型コロナ禍に伴う景気低迷で、希望退職の募集が相次いでいる。景気が悪くなれば企業が希望退職を募るのは当たり前だが、事前想定を大きく上回る応募者が殺到する事例が目立つ。かつては従業員を震え上がらせた希望退職に、なぜ応募が殺到するのだろうか？

記事を読む
EV量産に乗り出すマツダ、「トヨタ頼み」の戦略で間に合うか？

EV量産に乗り出すマツダ、「トヨタ頼み」の戦略で間に合うか？

マツダは2021年1月に同社初となる量産EV「MX-30」の国内販売に乗り出す。環境規制が厳しい欧州では2020年9月に発売し、日本では当面、法人向けにリース販売し、一般向けの販売も検討する。欧州で先行した理由は、マツダの苦しい立場にある。

記事を読む
「トランプ砲」で日系自動車部品メーカー、メキシコから撤退

「トランプ砲」で日系自動車部品メーカー、メキシコから撤退

日邦産業は2020年10月末にメキシコの現地連結子会社FNA社が手がける自動車部品製造事業から撤退する。FNA社の販売・物流事業は継続するという。撤退に伴い7700万円の損失を計上する。 その背景にはトランプ政権の「米国第一主義」があった。

記事を読む
【三菱自動車】落日のスリーダイヤ、外資に買われ「失ったもの」

【三菱自動車】落日のスリーダイヤ、外資に買われ「失ったもの」

三菱自動車の業績がさえない。2020年3月期連結決算では3期ぶりに当期損益で257億円の赤字になった。実は三菱は買収をしかけたことがない。ただ、過去2度にわたって同業他社の傘下に入っている。しかも「外資」だ。外資支配で三菱は何を失ったのか？

記事を読む
マツダ シャープも下方修正 消えた売上高は一気に4兆円を突破

マツダ シャープも下方修正 消えた売上高は一気に4兆円を突破

新型コロナウイルスの影響で業績を下方修正した上場企業が急増した。これによって消失した売上高の合計は約4兆3202億円と1週間で約1兆2203億円増加し、一気に4兆円を突破した。

記事を読む
「日産への出資比率引き下げ」に垣間見えるルノーの出口戦略

「日産への出資比率引き下げ」に垣間見えるルノーの出口戦略

仏ルノーが日産に対する出資比率を引き下げるとの観測が急浮上している。「両社の関係を対等なものにしていくため」と言えば聞こえはいいが、実態は違う。ルノーの業績不振で日産株の一部を売却せざるを得なくなったというのだ。はたしてルノーの狙いは何か。

記事を読む

注目のキーワード

今日は何の日？M&Aカレンダー

2022年4月27日：シップヘルスケアホールディングス、医療・介護施設向けカーテンリース・販売のキングランを子会社化
2020年4月27日：グッドコムアセット、家賃債務保証事業のルームバンクインシュアを子会社化
2018年4月27日：東京センチュリー、神鋼傘下の神鋼不動産を697億円で買収
2017年4月27日：ダイヤモンドダイニング、飲食店運営の商業芸術を子会社化
2012年4月27日：ヤフーがアスクルの筆頭株主に
2009年4月27日：ルネサスとNECエレクトロニクスが統合へ
※表示のディールは公表日ベースです。

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5

ニデックがM＆A戦略を転換、永守代表「本格的に大型の買収をやる」
ニデックがM＆A戦略を転換、永守代表「本格的に大型の買収をやる」
【東北新社】映画専門チャンネルをまたもや売却、攻めのM＆Aに反転は近いか？
【東北新社】映画専門チャンネルをまたもや売却、攻めのM＆Aに反転は近いか？
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
道路舗装業界、最大手「NIPPO」と2位「前田道路」が株式市場から退出する異例事態に
道路舗装業界、最大手「NIPPO」と2位「前田道路」が株式市場から退出する異例事態に
保有株式がTOBになったらどうすればいい？
保有株式がTOBになったらどうすればいい？
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
ニデックがM＆A戦略を転換、永守代表「本格的に大型の買収をやる」
ニデックがM＆A戦略を転換、永守代表「本格的に大型の買収をやる」
道路舗装業界、最大手「NIPPO」と2位「前田道路」が株式市場から退出する異例事態に
道路舗装業界、最大手「NIPPO」と2位「前田道路」が株式市場から退出する異例事態に
【東北新社】映画専門チャンネルをまたもや売却、攻めのM＆Aに反転は近いか？
【東北新社】映画専門チャンネルをまたもや売却、攻めのM＆Aに反転は近いか？
2024年1～3月、M＆Aを最も多く手がけた上場企業はどこ？
2024年1～3月、M＆Aを最も多く手がけた上場企業はどこ？
コニカミノルタ・オムロン・資生堂…にわかに広がる大型リストラのなぜ
コニカミノルタ・オムロン・資生堂…にわかに広がる大型リストラのなぜ
ゴルフの「アコーディア」と「バリューゴルフ」が相次いでM＆Aを実施
ゴルフの「アコーディア」と「バリューゴルフ」が相次いでM＆Aを実施
「積水ハウス」や「ANA」が相次いでCVCを設立　事業拡大を加速
「積水ハウス」や「ANA」が相次いでCVCを設立　事業拡大を加速
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
ほぼ売り一色、数字で見る日本企業の「対中M＆A」の内実とは？
オアシスが「ツルハ」株を売却 「RIZAP」瀬戸氏も自社株を売却　2024年3月の大量保有報告書
オアシスが「ツルハ」株を売却 「RIZAP」瀬戸氏も自社株を売却　2024年3月の大量保有報告書