【横浜ゴム】M&Aで「巨人」と「新興メーカー」に立ち向かう

alt

横浜ゴム<5101>は国内3位、世界8位のタイヤメーカーだ。とはいえ国内トップのブリヂストンとは売上高で5倍以上の開きがある。半ば装置産業であるタイヤ製造では、スケールメリットが物を言う。巨大なライバルと、どのように戦うのか?そこで横浜ゴムがチャレンジしたのがM&Aである。

M&Aでは後発企業

東京都港区の横浜ゴム本社(同社ホームページより)

そもそも横浜ゴムはM&Aに、それほど熱心な会社ではなかった。平成に入った1989年10月に初の本格的なM&Aとして、米タイヤ製造のモホークラバーカンパニーを買収した。

積極的なM&A攻勢に出たのは、その15年後の2014年9月に米パーカー・ハネフィン社から伊マリンホース製造販売のパーカーMHP社(ヨコハマ工業品イタリアS.R.L)を買収してから。

翌2015年1月に不二精工からタイヤビード(リムにはめ込む部分)専門会社の亀山ビード、2016年7月に農業機械・産業車両・建設車両・林業機械向けタイヤ製造・販売持株会社の蘭アライアンス タイヤ グループ B.V(ATG)、2017年3月に産業車両用タイヤを手がける愛知タイヤ工業と、3年連続で買収を実施した。

このうち約1370億円を投じたATGの買収交渉に当たったのが、山石昌孝常務執行役員(当時)だった。ATGの筆頭株主だった米コールバーグ・クラビス・ロバーツ(KKR)との交渉は難航し、半年にも及んだ。「もう自分の会社員人生は終わった」(山石常務)と何度も覚悟した難交渉の末に買収が成立。山石常務は同M&Aの翌2017年3月に社長へ昇格している。

NEXT STORY

有利子負債は1兆円超、マレリが事業再生ADRを申請

有利子負債は1兆円超、マレリが事業再生ADRを申請

2022/03/06

マレリホールディングスは3月1日、事業再生実務家協会に事業再生ADRを申請した。2020年12月期現在の有利子負債合計(単体)は1兆1707億9300万円。取引金融機関は約30。

アクセスランキング

【総合】よく読まれている記事ベスト5