【横浜ゴム】M＆Aで「巨人」と「新興メーカー」に立ち向かう

横浜ゴム＜5101＞は国内3位、世界8位のタイヤメーカーだ。とはいえ国内トップのブリヂストンとは売上高で5倍以上の開きがある。半ば装置産業であるタイヤ製造では、スケールメリットが物を言う。巨大なライバルと、どのように戦うのか？そこで横浜ゴムがチャレンジしたのがM＆Aである。

M＆Aでは後発企業

そもそも横浜ゴムはM＆Aに、それほど熱心な会社ではなかった。平成に入った1989年10月に初の本格的なM＆Aとして、米タイヤ製造のモホークラバーカンパニーを買収した。

積極的なM＆A攻勢に出たのは、その15年後の2014年9月に米パーカー・ハネフィン社から伊マリンホース製造販売のパーカーMHP社（ヨコハマ工業品イタリアS.R.L）を買収してから。

翌2015年1月に不二精工からタイヤビード（リムにはめ込む部分）専門会社の亀山ビード、2016年7月に農業機械・産業車両・建設車両・林業機械向けタイヤ製造・販売持株会社の蘭アライアンス タイヤ グループ B.V（ATG）、2017年3月に産業車両用タイヤを手がける愛知タイヤ工業と、3年連続で買収を実施した。

このうち約1370億円を投じたATGの買収交渉に当たったのが、山石昌孝常務執行役員（当時）だった。ATGの筆頭株主だった米コールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）との交渉は難航し、半年にも及んだ。「もう自分の会社員人生は終わった」（山石常務）と何度も覚悟した難交渉の末に買収が成立。山石常務は同M＆Aの翌2017年3月に社長へ昇格している。