有機EL材料などを手がける保土谷化学工業のM&Aを活用した成長戦略が、再び動き始めた。有機EL材料事業をグループの収益をけん引する柱に育てたものの、これに続く新たな収益の柱の確立が遅れ、事業ポートフォリオが硬直化したとの反省が背景にある。
建設機械メーカーの加藤製作所が中国からの撤退など事業構造改革に区切りをつけ、反転モードに入ろうとしている。海外事業の再構築に向けて今年4月、インドでの合弁会社が始動した。欧州、米国では販路拡大を目的にM&Aを含む戦略投資の検討を進める方針だ。
トーカイはM&Aを通じ介護用品レンタルなどのシルバー事業を全国展開してきた。2010年代には福祉用具貸与・販売事業の小規模な買収・事業取得を積み重ね、近年はリハビリデイサービスやドラッグストアなど周辺領域にも対象を広げている。今後の展開は?
ベルシステム24ホールディングスは、前中期経営計画でM&Aなどの事業投資が想定を下回り、業績目標も未達となったことを踏まえ、現中期経営計画でM&A・事業投資を加速する。
ウィルグループは国内では建設・医療・福祉領域、海外では主にアジア・オセアニア圏の航空やIT領域などの特定の業界に注力し、一大グループへと発展した。創業から同社の歩みとM&A戦略をたどる。
サンフロンティア不動産は都心部における中古オフィスビルの再生事業を中核に据え、貸貸ビル、売買・賃貸仲介、ホテル・観光など多角的に事業を展開する。昨年、節目の売上高1000億円を達成したが、その原動力の一つが積極的なM&Aだ。
自動車用スパークプラグで世界大手の日本特殊陶業(Niterra)は、M&Aを通じて半導体、医療、高機能材料などへ事業領域を広げてきた。さらに近年は取得価額が1000億円を超える大型案件に乗り出している。現時点での業績への貢献と今後の展開は?
神奈川県を中心に、東京都内などでもバスやタクシーなどを展運営する神奈川中央交通が、不動産関連領域のM&Aを活発化させている。長期ビジョンでは事業ポートフォリオの再構築を掲げ、現在の中期経営計画で不動産関連領域を重点課題の一つに位置付けた。
モスフードサービスはハンバーガー店「モスバーガー」を国内に1300店超、海外でも台湾を中心に約300店舗を展開する。米国発祥の「マクドナルド」との開きは大きいものの、国内2位の座を確固とする。その「モスバーガー」が新たな外食業態の取り込みに動いた。
トレジャー・ファクトリーはリユース業界の“成長株”として注目される存在だ。幅広いジャンルの商品を扱う総合リユースを軸に、衣料、スポーツ・アウトドアなど10を超える専門業態を展開。この10年で売上高は4倍に拡大し、500億円突破を目前とする。