実はこれからの日本でこそ「空飛ぶクルマ」が必要になる理由

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次世代モビリティーに革命を起こすのか?「空飛ぶクルマ」が全世界で注目されている。一部には自動車が小型航空機にトランスフォーム(変形)するモデルもあるが、ほとんどは数人乗りで自動操縦に対応する超小型航空機だ。「クルマのように気軽に乗れるパーソナル航空機」と考えれば良い。

世界中で「空飛ぶクルマ」の開発レース

日本が関係しているプロジェクトだけでも、トヨタ自動車<7203>が出資する米ジョビー・アビエーションやホンダ<7267>、ベンチャー企業のスカイドライブ(愛知県豊田市)など、大企業からベンチャーまで百花繚乱で実用化に取り組む。

2025年の大阪万博での運用開始に向けて「空飛ぶクルマ」の開発は急ピッチで進んでいる。海外でも開発競争が激化しており、自動車に代わる交通革命となりそうな勢いだ。

2025年の大阪万博で「空飛ぶクルマ」の運用が始まる(2025年日本国際博覧会協会ホームページより)

「空飛ぶクルマ」はドローンを大型化したような垂直離着陸機(VTOL)と、長距離飛行が可能な短距離離着陸機(STOL)に分かれる。飛行場のような長い滑走路は不要で、ちょっとした空間があれば、市街地を含むどこからでも離着陸ができる。

例えば大都市にはヘリポートが併設されている高層ビルが数多くあるが、それらを利用して「空飛ぶクルマ」を運用することも可能だ。道路渋滞も関係なく、地震や台風などで地上の交通インフラが壊滅的な被害を受けても、「空飛ぶクルマ」ならば稼働できる。

一方で「空飛ぶクルマ」が普及したら、墜落事故が多発して都市部では大きな被害を被るのではないかとの懸念も出ている。しかし、その心配は杞憂に終わるかもしれない。「空飛ぶクルマ」を本当に必要とするのは、都市部ではないからだ。

M&A Online編集部

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HIEN Aero Technologies(東京都小金井市)は、法政大学発の有人ドローンベンチャー。いわゆる「空飛ぶクルマ」の開発に取り組んでいる。正式には電動垂直離着陸機と呼ばれる超小型航空機で、世界中で開発合戦が繰り広げられている。

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