長期低迷の東京モーターショー、「オールジャパン」で盛り返す?

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日本自動車工業会が開催する東京モーターショーが、2023年から「JAPANオールインダストリーショー」に改称する。異例の3期目に突入した豊田章男自工会会長(トヨタ自動車社長)が会見で明らかにした。国内消費者の「クルマ離れ」などで入場者が減少傾向にあるモーターショーだが、自動車以外の産業にも門戸を開く「オールジャパン」で盛り返しを狙う。果たして狙い通りにショーを盛り上げることはできるのか?

バブル崩壊とリーマン・ショックで入場者が減少

東京モーターショーは1954年の東京・日比谷を皮切りに、後楽園、晴海、幕張、東京ビッグサイトと会場を移しながら世界有数のモーターショーとして46回にわたって開催されてきた。しかし、バブル後の1991年に過去最高の201万8500人を記録して以来、入場者数は減少傾向にある。

リーマン・ショック翌年の2009年には61万4400人にまで落ち込み、2017年まで5回連続で100万人を下回った。これは国内消費者の「クルマ離れ」に加えて、国内景気の低迷に伴い日本での新車需要が伸び悩み、集客力の高い外国車メーカーが上海モーターショーなどへ出展シフトしたことなどが背景にある。

2019年の「第46回 東京モーターショー」で入場者数は130万900人と100万人を再び超えたが、これは会場を東京ビッグサイト周辺に拡大して無料エリアを設けたため。有料入場者数は明らかにされなかった。自工会は開催前の説明会で「目標の100万人は有料エリアのみ」と説明していたが、有料入場者数を明らかにしなかったことから従来の基準では100万人を超えなかったと見られている。2021年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大で中止された。

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