「結婚式」に回復の兆し「ハワイ」での挙式も再開

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写真はイメージです

結婚式を取り巻く環境に明るい話題が増えてきた。フリマアプリ大手のメルカリ<4385>が2021年6月21日に公表したウエディング動向調査によると、2021年に入り「メルカリ」でのウエディング需要が回復基調にあることが分かった。

リクルートホールディングス<6098>傘下のリクルートは6月16日に、同社が手がける結婚情報サービス「ゼクシィ」が日本ブライダル文化振興協会と共同で実施した新型コロナウイルス感染症によるブライダル業界への影響調査で、結婚式場の業績は回復基調にあると発表した。

さらに、国内外のウエディングを手がけるTAKAMI BRIDAL(京都市)は6月21日に、9月からハワイでの挙式を再開することを公表したほか、医薬品事業などを手がける興和(名古屋市)の傘下に入った婚礼大手のワタベウェディング(京都市)も6月19日に、沖縄での新挙式会場の販売に乗り出した。

厚生労働省によると、2020年の婚姻件数は52万5490組で、前年度よりも7万3517組減少(12.3%減)しており、その分コロナ後に婚姻件数の増加が予想される。ワクチン接種の進捗状況によっては回復の足取りは早いかもしれない。

コロナによる損失は1兆円

ゼクシィと日本ブライダル文化振興協会の調査によると、2020年度の結婚式場各社の収益棄損総額は、約9500億円(2019年度比約32%)で、「全国で約27万組が延期を選択したとみられる」という。

2021年4月の緊急事態宣言では、約400億円の減収があったと推計しており、コロナによる損失は合計で約1兆円に達する見込みだ。

2021年度については、2019年に比べ2割減で推移しており、依然厳しい状況にあるものの、回復の傾向が見られるとしている。

ウエディング関連の取引がコロナ前を上回る

メルカリが、ウエディング関連の出品、検索、取引の動向について調べたところ、2020年6月~2021年5月の間の「幸せバトン」をキーワードに含むウエディング関連の出品数は、2019年6月~2020年5月の約1.4倍に増えたことが分かった。

幸せバトンは自らが使用したウエディングドレスを次の人に譲ることを表す言葉で、メルカリの中でもウエディングドレスの取引を行う人たちの中で使用が広がっているという。

また検索については「ウエディングドレス」で調べたところ、2021年1月~5月の検索数は、2020年1月~2020年5月と比較すると回復傾向にあり、ウエディングに関連する商品の取引数については2021年2月~5月は、コロナ前の2019年2月~5月を上回ったという。

メルカリでは「2021年に入りメルカリでのウエディング需要は全体的に回復基調にあることから、 緊急事態宣言の解除後には新たな動向が見られるかも知れない」としている。

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