アマゾンの「プライム・ビデオ」、MGM映画の買収で何が変わる?

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米アマゾンが映画「007」シリーズなどの制作を手がける米メトロ・ゴールドウィン・メイヤー(MGM)を84億5000万ドル(約9200億円)で買収すると発表した。アマゾンはサブスクリプション(定額見放題)サービスの「プライム・ビデオ」を提供しており、そのテコ入れ策という。しかし、同社の本業はネット通販。なぜ「副業」の動画配信のために1兆円近い買収資金を投入するのか?

動画配信を含むサブスク売上高は全体の6.5%

その理由を探るために、この2年間のアマゾンの業績を見てみよう。構成比で最も高いのは主力のネット通販に当たる「仕入商品などによる製品売上」の51.1%で過半数を占める。売上高は1973億4900万ドル(約21兆5296億円)で、前期比39.7%増と高成長を維持している。

アマゾンの世界売上高の推移(20192020年、単位=億ドル)

2位は「店舗貸し」に当たるマーケットプレイスの「第三者販売サービス売上」で、全体の20.8%を占める。同部門の売上高は804億3700万ドル(約8兆7752億円)で、同49.6%増と最も高い成長率となった。3位はクラウドサーバーサービスの「AWS」で、構成比は11.8%。売上高は453億7000万ドル(4兆9496億円)で、同29.5%増だった。

プライム・ビデオを楽しめる「アマゾンプライム」会費など、サブスクリプションサービスの「定期購入売上」は4位。構成比は6.5%と、決して大きくはない。売上高は252億700万ドル(2兆7499億ドル)と同31.2%増だが、「本業」であるネット通販の成長率には及ばない。MGMの買収費用は同部門の年間売上高の約3分の1に当たる。

しかし、プライム・ビデオはドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」やアニメ「鬼滅の刃」といった人気番組の権利を買い取り、配信するサービスが主力だ。なぜ、わざわざコンテンツ力強化のために巨額買収をする必要があるのか?

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