ハワイに行きたい「海外旅行」需要を先取り「JTB」「JAL」が7月から

alt
写真はイメージです(ハワイのワイキキビーチ)

海外旅行需要の回復を見込んで、新たな取り組みを展開する企業が現れてきた。大手旅行代理店のJTBは、安心してハワイを楽しめる旅行サービス「ルックJTBスマートハワイ」を2021年7月1日搭乗分から売り出す。

日本航空(JAL)<9201>は、国際線の利用者を対象に新型コロナウイルス感染症に関する医療費・検査費・隔離費をサポートするサービス「JALコロナカバー」を 7月から9月まで延長するとともにサポート範囲を拡大する。

JALの子会社であるZIPAIR Tokyo(千葉県成田市)も、運休中の成田-ホノルル線の運航を7月21日から再開する。

5月末に期限を迎える東京や大阪など9都道府県に発出されている新型コロナウイルスの緊急事態宣言が6月20日まで延長されるなど、感染症収束の見通しは立っていないが、ワクチン接種が広がりを見せていることから、海外旅行以外の分野でもコロナ後を見据えた動きが徐々に表面化していきそうだ。

アプリで非接触サービスを提供

JTBの「ルックJTBスマートハワイ」は、スマホアプリの「オリオリハワイアプリ」を活用し、非接触サービスの提供や混雑・待ち時間の解消などに取り組む。

オリオリハワイアプリの画面(ニュースリリースより)

旅行日程表や現地ツアー参加証、特典・クーポン冊子などの、これまで紙媒体で提供していたものをアプリ内で電子化するほか、空港到着時の受付やバスの乗車もアプリ内のQRコードの提示で可能にする。

さらにチェックイン・チェックアウトをはじめ、ルームキー、アメニティーの注文、ホテル内施設の予約などをスマートフォンでできるようにする。

海外への渡航制限や各国の入国制限が続いているため、JTB では海外旅行ツアーを中止しているが、JTB総合研究所が2021年2月に実施した調査によると、行きたい国・地域の1位が、全ての世代でハワイになったこともあり、ハワイ強化を打ち出した。

NEXT STORY

「日本旅行」「HIS」「JTB」が相次いで計画を変更 赤字脱却に全力

「日本旅行」「HIS」「JTB」が相次いで計画を変更 赤字脱却に全力

2021/03/20

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大打撃を被っている旅行会社が相次いで計画の変更に乗り出している。日本旅行が中期経営計画を見直し大幅な店舗削減策などを打ち出したほか、エイチ・アイ・エスは持ち株会社体制への移行を中止し、JTBも2021年4月から組織を再編する。