脱北後、正体を隠して夜間警備員として働く天才数学者イ・ハクソン。名門私立高校の数学の授業についていけず転校を勧められている高校生ハン・ジウ。映画『不思議の国の数学者』は失望しかけた2人が出会い、数学を通して人生を見つめ直していく姿を描く。
韓国のユン大統領が「三・一運動記念式典」で「過去の軍国主義の侵略者から協力するパートナーになった」と演説し、日本との関係改善を進める意向を強調した。なぜ、ユン大統領は徴用工問題がくすぶる中で、日本との関係改善に力を入れようとしているのか。
日本統治下で動員された労働者たちが日本企業に補償を求めた「元徴用工」問題が、韓国主導で解決に向けて動き出した。日本政府としては一安心と思いきや、決してそうではない。今回の「問題解決」が新たな火種になる可能性がある。しかも、次の舞台は日本だ。
JトラストがM&Aで不動産事業に本格参入する。ミライノベートを吸収合併するのだ。金融事業を拡大してきた同社が不動産とのシナジーを狙う。中小企業向けの手形割引や手形貸付といった貸金業務でスタートした同社のM&Aによる成長戦略が注目されている。
振り込め詐欺を題材にした韓国映画『声/姿なき犯罪者』が10月7日から公開される。企画・製作のミン・ジンス氏は、「実際に振り込め詐欺で使用されている事例と最近の手口を調査し、なるべく現実に起こっている犯罪事例を映画に描き入れようとした」と語る
8月12日より公開の映画『キングメーカー 大統領を作った男』は日本でも名の知れた韓国の政治家、金大中(キム・デジュン)をモデルとする主人公キム・ウンボムが国会議員に初当選してから大統領選を戦うまでの選挙の裏側を赤裸々に描いた作品である。
送油管(パイプライン)に穴を開けて石油を盗み転売する特殊犯罪「盗油」を韓国映画で初めて正面から取り上げ、話題を集めたアクション・エンターテインメント映画『パイプライン』が、2月4日からシネマート新宿ほか全国で公開される。
タイ・バーツの急落をきっかけに発生したアジア金融危機の際に、経営が破綻した韓国第4位の銀行である韓国第一銀行を、米国の投資ファンドが買収した。この交渉過程の一部始終を描いたのが本書だ。
韓国で観客動員数820万人超えの大ヒットを記録した災害クライシス映画『白頭山(ペクトゥサン)大噴火』が全国公開される。イ・ビョンホン、ハ・ジョンウ、マ・ドンソクの豪華競演。迫真のパニックシーンと息もつかせぬ展開で128分を一気に見せる。
単調な業務に甘んじていた女性社員たちが、ふとしたことから自社の不正を見つけ、調査を進めるうちに自社が買収のターゲットになっている事実を突き止める。自分は何を求めて働くのか、会社は誰のものかを自問しながら、会社を食い物にする黒幕と対決する…
1990年のソウルを舞台に、女性社員が結束して会社の不正に立ち向かう姿を描いた話題作『サムジンカンパニー1995』が7月9日から全国で公開される。女性社員たちがあの手この手で大企業と渡り合う様子はドラマ『ショムニ』(フジテレビ)を想起させる
動員数300万人と韓国の経済サスペンスとしては異例の大ヒットを記録した映画『金の亡者たち(原題:돈 Money)』は、韓国の金融街・汝矣島(ヨイド)を舞台に繰り広げられる経済サスペンス。日本では2019年に上映された。
元徴用工の戦後補償問題で韓国の裁判所が出した日本製鉄の資産差し押さえの効力が発生し、資産売却に向けた動きが本格化している。しかし、戦後補償は膨大な資産を韓国に残して引き揚げた日本企業の問題でもある。日本企業は残留資産を補償してもらえるのか?
韓国映画「作戦 THE SCAM」は、デイトレードの世界に身を投じた青年が裏社会に巻き込まれていく姿を描くマネードラマ。株式投資に縁がない人でもストーリを追うことで金融の世界を垣間見ることができる。
封鎖地区の人々を守ろうとする大統領と首相の意見が対立し、首相は街封鎖のタイミングを逡巡する…。これは映画『FLU 運命の36時間』での話である。緊急事態宣言から10日が経過。映画の世界と現実が重なり合う。
新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大が続いている。WHOによると日本は感染者数こそ814人と世界17位だが、致死率は5位に跳ね上がる。お隣りの韓国に比べると、感染者数は10分の1にもかかわらず、致死率は3.2倍を超える。なぜそうなるのか?
アカデミー賞で四冠を達成した韓国映画界から早くも話題作が28日に公開される。『PMC:ザ・バンカー』は2024年の米大統領選をめぐる謀略を絡めたサバイバル・アクション。主演はハ・ジョンウとイ・ソンギュン。韓国映画界の演技派俳優が初共演する。
アパレルブランド「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの2020年8月期の営業利益が、韓国での不買運動などの影響で2016年8月期以来4期ぶりに減益に陥る。2020年の日韓関係はどのような方向に進むのだろうか。
繊維商社のヤギは韓国Finetex EnE Inc.との間で、Finetex EnEが製造するナノファイバー製品のグローバル販売に関する契約を結んだのをはじめ、Finetex EnEへの出資に向けた交渉を始めた。
日韓関係の悪化に伴う訪日韓国人観光客の減少などを理由に「コンフォートホテル」などを運営するグリーンズが業績見込みを下方修正した。今回の修正で今後の成長に黄色信号がともった形だ。
日韓関係が冷え込む中、KDDIはデータの自動匿名化技術を持つ韓国のDeeping Source Inc.に出資した。新事業の創出が目的で、将来はスマートフォン向けなどで新サービスが生まれそうだ。
ファンの行動(熱量)を収集してポイント化し、チケットの優先当選や楽屋招待などとして還元するファンサービスサイトbitfanを運営するSKIYAKI<3995>が、韓国での事業展開を本格化する。
JTB総合研究所によると2019年10月の韓国人観光客は前年比で65%減少。訪日外国人全体で見ても、5.5%減少しています。影響を受けているのがホテル業界。ジャパンホテルリート10月の客室稼働率は同月比2.5%減の86.6%となりました。
国内造船トップの今治造船(愛媛県今治市)と同2位のジャパンマリンユナイテッド(JMU、横浜市西区)は11月29日、資本業務提携することで合意したと発表した。今治造船がJMUの新株を引き受ける。出資比率については公表していない。
韓国が2019年11月23日、GSOMIAの破棄直前に「継続」を表明したことで、国内では「日本外交の勝利」との評価が大勢を占めている。だが、本当にそうだろうか?見方と対応を誤れば、日韓関係は破綻を迎え、日本経済にも深刻な打撃を与えかねない。