オリシロジェノミクスは、立教大学初のバイオ医療ベンチャー。同大理学部生命理学科の末次正幸教授が開発した細胞を使わず長いDNAを効率的に合成する技術（セルフリー長鎖DNA合成技術）に関する研究成果を実用化するため、2018年12月に創業した。
Chordia Therapeuticsは、京都大学発のがん領域に特化した研究開発型バイオベンチャー。武田薬品工業が研究体制を再編するのに伴い、6人の元同社研究者によって2017年10月に設立。設立と同時に第三者割当て増資に成功している。
新型コロナウイルス感染者の重症化リスクの判定や、後遺症の見守りが行えるようになった。塩野義製薬や聖マリアンナ医科大学病院などの成果で、ワクチン普及後も重症化や後遺症などに対するニーズは少なくなさそうだ。
コスメディ製薬（京都市）は京都薬科大学発の医療・製薬ベンチャー。高分子研究のコンサルティングを手がけていたと神山文男社長と薬剤学博士の権英淑取締役が中心となって、同大学薬剤学教室の研究成果をベースとして2001年5月に創業した。
米国の製薬会社ジョンソン・エンド・ジョンソンが2021年5月24日に、1回の接種で済む新型コロナウイルスワクチンの製造販売承認を厚生労働省に申請した。どのようなワクチンなのか。
大塚ホールディングスが海外企業のM＆Aに力を入れている。2013年に買収した米国のバイオベンチャー・アステックス社を皮切りに2018年までに5件のM＆Aを実現した。
新日本科学は1957年に創業した、わが国初となる医薬品開発の受託研究機関。動物実験による前臨床試験に強みを持ち、新薬開発のリーディングカンパニーの地位を固めた。そんな同社が今、8期連続の営業赤字というどん底にある。生き残りのカギはM＆Aだ。
2017年のヘルスケア・医療分野での主なM＆A は20に迫る件数となった。
エス・エム・エスは2003年に設立されたヘルスケア関連企業だ。医療、看護、介護分野の情報サイトや人材サービスを展開し、高齢者の増加を追い風に12期連続で増収増益を達成した。さらなる成長に向けて海外M&Aも積極化している。
総合メディカルはコンサルティングを中心に医療機関の経営を総合的にサポートしているほか、全国に670店舗以上の調剤薬局を展開している。M&Aによって調剤薬局の店舗数を急激に成長させており、業界大手のなかでも高い成長率を誇る。
京都に本社を置く電子部品メーカー、村田製作所。積層セラミックコンデンサを始め世界シェア１位の製品が売上高の８割を占めるという超優良企業だ。スマートフォン市場の拡大で飛躍的な成長を遂げ、M&Aも駆使して自動車、医療、エネルギー分野に展開する。
米ファイザーとの合併が撤回となったアラガンがスイスのチェイス・ファーマシューティカルズを買収。アルツハイマー病など認知症治療薬の開発を加速しています。今回は神経変性疾患の分野を中心に、最新のＭ＆Ａ動向をTransCap代表の坂崎昌平氏がシリコンバレーからお伝えします。
オリンパスというとカメラや内視鏡というイメージに加えて、財テクの失敗に端を発した事件で、粉飾にM&Aを利用したことで話題になった。かつては売上高1兆円の超優良企業であったオリンパスが、どんな経緯で不正に手を染め、M&Aを利用した粉飾を行ったのか。
Medicine（医療）、Media（メディア）、Metamorphosis（変容）の頭文字であり、医療業界にメディアを通じて変革をもたらすことを使命としているエムスリー。M&Aを活用した戦略的な事業展開の結果、会社設立からわずか16年で売上高600億円を達成した。M&A効果を業績推移や事業セグメント別売上高推移などから見てみる。
一般企業のM&Aと訪問看護ステーションのM&Aでは何が違うのだろうか？ 雇用はどうなるのだろうか？ シリーズ第4回目は、「看護師を雇うのに一体いくらかかるのか？M&Aとどう違うのか？」を考える。
一般企業のM&Aと訪問看護ステーションのM&Aでは何が違うのだろうか？ 雇用はどうなるのだろうか？ シリーズ第3回目は、「訪問看護師のM&A後の雇用」について。
訪問看護ステーションのM&Aのニーズは高まっているなか、「いくらで売れるの？」と問い合わせが来る場合もある。シリーズ第2回目は、「売却」について。
訪問看護ステーションとは？ 病院との違い、市場規模はどの程度あるのか。医療・介護業界参入をM&Aによって考えたい場合のポイントを専門家が解説する。
安倍首相が掲げるアベノミクス「新3本の矢」で、介護離職をゼロにするため施設を増やし、50万人分の受け皿を創出するという方針がある。ところが実態は、特養や有料老人ホームの整備数がはっきりと示されていないなど実現に向けて課題があると言う。高齢者住宅新聞社の網谷敏数社長に伺う、第2回目。
エア・ウォーターは、近年、祖業以外の農業・食品関連事業へ本格参入へ。これまでのM&Aの道のりを辿る。
