「自宅用花見グッズ」など新型コロナに打ち勝つ商品やサービスが次々
新型コロナウイルスに打ち勝とうと様々な動きが出てきた。自宅で花見気分が味わえる商品やテイクアウト品の投入、さらには新型コロナウイルス終息後の反転攻勢に備える動きなどがある。
M&A Online
| 2020/3/31
2020.03.31
主力事業の変化やグローバル展開の進展などを踏まえ、毎年、多くの上場企業が社名変更に踏み切る。その時期が最も多いのは4月で、例年、10社以上を数える。ところが、今年4月は東芝機械、建設用ネジ卸売りの小林産業など6社と10年ぶりに1ケタにとどまる。前年4月(17社)に比べると3分の1だ。
今年に入り猛威を奮う新型コロナウイルスの感染拡大が影響したのかといえば、ノー。各社とも昨年中に社名変更を決定し、その後、中止したところはない。ただ、社数の大幅減は企業経営を取り巻く環境が端境期に差し掛かったことを示しているのかもしれない...
新型コロナウイルスに打ち勝とうと様々な動きが出てきた。自宅で花見気分が味わえる商品やテイクアウト品の投入、さらには新型コロナウイルス終息後の反転攻勢に備える動きなどがある。
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、屋外で遊ぶことがためらわれる子供のために、無料で教育商品やサービスを提供する企業が後を絶たない。 どのような商品やサービスがあるのか。
2019年に東京証券取引所で上場廃止となった企業は42社を数える。前年に比べると19社少ない。産業界の潮流や栄華盛衰とも密接にかかるのが上場廃止の動向だ。「令和」のスタートを振り返ってみると。