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【KeyHolder】テレビやアイドル事業に大転換 その原動力は

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業績は大幅増収、営業黒字に

こうした大変革に伴い、業績の方も大きく変化している。同社は決算期を3月から12月に変更したため、2019年12月期は9カ月決算となる。また会計基準も日本基準から国際会計基準(IFRS)に変更したため、これまでの決算との比較が難しい。 

同社が2019年5月に発表した国際会計基準による2019年3月期決算では、売上高は前年度比26.2%増の106億1100万円で、営業損益は4億円の赤字に転落した。 

営業赤字について同社は大幅な組織再編に伴う初期費用や新規事業などへの投資のほか、不動産事業における一部販売用不動産の評価損の計上や、M&A費用などの一般管理費が増加したことを理由にあげている。 

次々と実施したM&Aと、それに伴う組織再編などにより、売り上げは伸びているものの、経費の増加によって利益が圧迫されている様子がうかがえる。

経費については徐々に改善され、8月に発表した2019年12月期の見通しによると、営業損益は4億円と黒字転換する。売上高も9カ月決算ながら150億円と2019年3月期比41.4%の増収となる。

同社ではM&Aなどにより事業領域が多方面に広がったのに伴い、2019年第1四半期から事業部門を見直し、これまでの3事業を「総合エンターテインメント事業」「映像制作事業」「広告代理店事業」「不動産事業」「商業施設建築事業」「その他事業」の6事業に区分した。 

されに総合エンターテインメント事業の中にはライブ・エンターテインメント部門、カラーコンタクトレンズ部門、デジタル・コンテンツ部門があり、その他事業の中には運送事業、青果事業、飲食事業がある。 

2019年12月期第1四半期決算の将来予測では「引き続き積極的な組織再編を推し進めている」としており、今回の部門見直しが最終形でないことを示唆している。KeyHolderはどこに向かうのだろうか。

文:M&A Online編集部

M&A Online編集部

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