「新型コロナ感染拡大」にもかかわらず、自転車業界が好調な理由

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大で日本経済の深刻な落ち込みが懸念されるが、一方で好調な業界がある。自転車業界がそれ。マスクや医薬品などの「コロナ関連」ならばともかく、無関係としか思えない自転車業界が、なぜ「消費の逆風下」にもかかわらず好調なのか？

「新型コロナ不況」が懸念される上期に2ケタ増予想

全国で約450店舗の自転車専門販売店「サイクルベースあさひ」を展開する、あさひ＜3333＞の決算が注目されている。2020年4月3日に発表した同社の2020年2月期決算は、売上高が約598億円（対前期比4.2％増）、営業利益が約40億円（同2.3％増）、経常利益が約42億円（同5.5％増）、当期純利益が25億円（同8.4％増）。増収増益の好決算ではあるが、取り立てて目立つ内容ではなかった。

しかし、投資家を驚かせたのは2020年8月中間期の決算予想だった。売上高は約374億円（対前期比10.0％増）、営業利益が約45億円（同19.2％増）、経常利益が約45億円（同16.2％増）、当期純利益が31億円（同19.9％増）と、いずれも2ケタ増を予測しているのだ。

2020年3月～8月といえば、新型コロナウイルス感染症による経済の落ち込みが最も厳しいとみられている期間。その時期に2桁の増収増益を予想する企業など、ほとんどない。しかも自転車は食料品や衣料などの生活必需品とは違い、今すぐなくても困らない「不要不急」の最たる商品だ。

もちろん、あさひが目立ちたいがために適当な予想をぶち上げているわけではない。同社が決算と同日に発表した2021年2月期の初月に当たる2020年3月の営業速報によると、売上高は対前年同月比で21.3％増、客数は同14.1％増、客単価も7.1％増と、いずれも好調だった。

事実、自転車は売れており「品薄」の状況にある。全国で価格が高い電動アシスト自転車を中心に、入荷待ちの状態だ。これは新年度から自転車通学を始める新中・高校生の新規購入月に当たるという季節的な要因もある。とはいえこれは毎年恒例のことで、メーカー、店舗ともに十分な在庫を抱えていたはずだ。