スポーツクラブ大手のルネサンスと中堅の東急スポーツオアシスが資本提携で合意した。ルネサンスがオアシスに40％出資する。直営店舗は合計約140店舗と国内最大規模となる。「ルネサンス・オアシス連合」の誕生は業界再編の引き金になる可能性もある。
スポーツクラブ大手の2022年4～9月期（中間）決算はコロナ禍による行動制限の緩和などを背景に2ケタの増収を確保したものの、エネルギー価格の高騰が採算改善に立ちはだかった。水道光熱費の上昇が想定以上の水準で推移したことで、本業のもうけを示す営業利益はさえず、業界トップのコナミスポーツは60％を超える減益となった。
スポーツクラブ大手の2022年4～6月期（第1四半期）決算は通常営業の下で2ケタの増収が相次いだ。コナミスポーツ、セントラルスポーツの売上高は第1四半期として3年ぶりに100億円台に戻した。低水準ながら、本業のもうけを示す営業損益も総じて改善が進んだ。
ブシロードがスポーツクラブを東京都内に初出店した。ブシロードといえば、傘下に男子プロレス「新日本プロレス」、女子プロレス「スターダム」を持つことで知られるが、スポーツクラブ運営にどんな相乗効果をもたらすのか。
スポーツクラブ大手の2022年3月期業績は2ケタの増収が相次いだ。本業のもうけを示す営業損益はコナミスポーツが3年ぶり、ルネサンスが2年ぶりに黒字復帰。ただ、足元ではエネルギー価格の高騰で運営コストが上昇しており、手放しで喜べる状況ではない。
この会社ってあのグループだったの？ よく知られた会社でも、親会社の名前を聞いて思わず驚くことがある。実は、M＆Aが関係していることが多い。そんな「意外な子会社」として今回ピックアップしたのはチャコット、成城石井、ティップネス。で、3社の親会社は？
長引くコロナ禍を受け、スポーツクラブ業界がサバイバルを賭けた激動期に突入している。それを象徴するのがM＆Aの広がりだ。日立製作所、大阪ガス、ブリヂストン…。売り手企業にはそうそうたる顔ぶれが並ぶ。
スポーツクラブ、スイミングスクールなど「フィットネス」関連のM＆Aがじわり増えている。昨年は年間4件（適時開示ベース）と過去10年で最多を記録し、今年も2カ月足らずで早2件を数える。コロナ禍による利用者の減少などで経営基盤が揺らいでいることが背景にある。
スポーツクラブ大手の2021年4～12月期決算が出そろった。コナミスポーツ、セントラルスポーツ、ルネサンスの上位3社は売上高を前年同期比20％前後伸ばし、本業のもうけを示す営業損益も改善傾向が目立つ。ティップネスは営業赤字が続くものの、赤字幅は前年同期比半減し、復調に向かいつつある。
スポーツクラブ大手の業績が復調に向かっている。2021年4～9月期決算によると、売上高は前年同期比30～40％の大幅増が目立ち、本業のもうけを示す営業損益もコナミスポーツ、セントラルスポーツ、ルネサンスの上位3社がそろって黒字転換した。
スポーツクラブ大手の2021年4～6月期決算が出そろった。新型コロナウイルスの第一波の影響を受けた前年同期に比べると、売上高は倍増するところが相次いだものの、それでもコロナ前の一昨年の6～7割の水準にとどまり、赤字脱却もままならない状況だ。
4度目の緊急事態宣言発令を受け、主要スポーツクラブの都内店舗における7月12日以降の対応がほぼ出そろった。通常営業を維持するところが大部分だが、セントラルスポーツ、ティップネスの2社はこれまでと同様に平日20時までの時短営業を続ける。
新型コロナウイルス感染対策の緊急事態宣言が6月20日に解除されたのに伴い、スポーツクラブ各社では全国に展開する店舗での通常営業の再開が大勢となっている。そうした中、異なる対応を見せたのがセントラルスポーツとティップネスだ。
スポーツクラブ各社は休業要請の解除を受けて6月1日、東京都と大阪府の店舗の営業をほぼ1カ月ぶりに再開したが、時短営業か通常営業かで対応が分かれている。
9都道府県を対象とする緊急事態宣言の延長を受け、スポーツクラブ各社は当該エリア内の店舗における6月1日以降の対応についてぎりぎりの調整に追われている。すでに休業期間が1カ月以上に及ぶ東京都と大阪府での営業再開はなるか？
スポーツクラブ大手の2021年3月期決算は記録的な業績悪化に見舞われた。コロナ禍で売上高が前年比30％～40％ダウンし、過去最大規模の赤字転落が続出。3度目の緊急事態宣言が延長・継続中であることから、先行きの展望も開けない状況だ。
緊急事態宣言の延長と対象地域の追加に伴うスポーツクラブ各社の5月12日以降の対応が出そろった。東京都と大阪府の大型商業店舗では知事判断で休業要請が継続される中で、主要クラブで唯一、ゴールドジムは営業再開を決めた。
新型コロナウイルス拡大に伴う緊急事態宣言の延長と対象地域の追加を受け、スポーツクラブ各社は当該店舗における5月12日以降の対応について10日中にHP（ホームページ）上で公表する運びだ。
スポーツクラブ各社は東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県に緊急事態宣言が出たのを受け、当該エリア内の店舗について休業体制に入った。宣言初日の4月25日は大半のクラブが通常通りに営業した。セントラルスポーツは最も遅く29日から休業とする。
スポーツクラブの間で「コナミ・ショック」が広がっている。業界大手のコナミスポーツが2月末の9店舗に続き、5月末に16店舗を閉店する。同社の閉店数は今年だけで全店舗の約15％にあたる。コロナ禍が続く中、大量閉店の動きが競合他社に波及する恐れもある。
スポーツクラブ大手の2020年4～12月期決算が出そろった。新型コロナ感染拡大の収束が見通せない中、会員数の戻りが鈍く、売上高は前年を4割前後下回る。年明け後は2度目の緊急事態宣言が減収減益要因として立ちふさがる。
スポーツクラブ業界で2月に入り、M＆Aが立て続けに起きた。買収を仕掛けたのはルネサンスとゴールドジム。新型コロナの逆風下、業界各社はそろって大苦境に陥る中、両社の買収にはどんな狙いがあるのだろうか。
スポーツクラブ大手の2020年4～9月期（中間）決算が出そろった。4～5月の最悪期は脱したものの、半期の売上高は前年の約半分にとどまる。休業中の固定費など新型コロナ感染症関連損失に加え、会員数も大きく落ち込み、経営体力は低下する一方だ。
スポーツクラブ大手の2020年4～6月期（第1四半期）決算は前年同期を6割から8割近く下回る記録的な売り上げ減に見舞われた。新型コロナウイルス感染拡大による臨時休業や営業時間の短縮が直撃し、本業のもうけを示す営業損益も赤字転落が続出した。
セントラルスポーツは東京五輪水泳選手の後藤忠治氏（現会長）が1969年に創業したスポーツクラブ業界のパイオニア。創業50年の節目と同時に、コロナ感染に見舞われた。ポスト・コロナ時代のスポーツクラブ像をどう打ち立てるのか？
