2018年も経営不振や経営再建が大きなニュースとして伝えられた企業は少なくない。その中から、「気になる会社のその後」と題して、大塚家具、千趣会、パイオニア3社を取り上げる。

大塚家具…中国家具大手と業務提携、資本面も検討へ

大塚家具<8186>は12月21日、中国の家具販売大手の居然之家(イージーホーム)と業務提携すると発表した。今後、資本提携も検討するとしている。居然之家は中国全土で約220店舗を展開するほか、中国EC最大手アリババグループと資本提携関係にある。大塚家具は居然之家の店舗ネットワークを通じて中国市場に参入し、業績改善を目指す。

大塚家具の経営危機が改めてクローズアップされたのは8月に発表した中間決算だった。財務資料に「継続企業の前提に重要な疑義が生じている」と注記せざるを得なかったからだ。再建のスポンサー企業探しが水面下で本格化したが、秋波を送った国内企業からは相次いで袖にされた挙句、たどりついたのが今回の居然之家。

7%近くを出資する大株主、貸会議室大手のティーケーピー(TKP)は追加出資を見送り、候補として取りざたされたヨドバシカメラ、ヤマダ電機など大手家電量販店との交渉も不調に終わっていた。

大塚家具の経営不振は深刻だ。3年前に580億円だった売上高は今や376億円(2018年12月期見通し)と、三分の一以上ダウンし、最終損失も34億円(同)と3年連続の大幅赤字に陥っている。今12月期末は1980年の上場以来初の無配に転落する。

業績急降下の最大の原因はいうまでもなく3年前の「お家騒動」。父親で大塚家具創業者の大塚勝久氏を退け、娘の大塚久美子社長が実権を握り、販売戦略を大きく転換した。しかし、ブランドイメージの悪化もあり、客足は遠のいたままだ。

実際、集客という根本的問題に「解」はいまだ見いだせていない。このまま縮小均衡を目指すのか、それとも反転攻勢に出るのか。折しも2019年は大塚家具創業50年の節目。存亡を左右する1年になるのは間違いない。