老舗ビジネスホテルもコロナ禍からは逃れられなかった。ワシントンホテルが2022年3月期第1四半期決算で「継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる」と注記したのだ。同社は「ビジネスホテル御三家」の一角を占める同名ホテルとは別会社という。
2018年も経営不振や経営再建が大きなニュースとなった。その中から、「気になる会社のその後」と題して、大塚家具、千趣会、パイオニアの3社を取り上げる。
東証1部上場の日本海洋掘削が6月22日、東京地裁に会社更生法の適用を申請した。同社には「継続企業の前提に関する注記」(GC注記)が付記されていた。上場企業倒産のGC注記率はほぼ100%だという。