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【ブリヂストン】米国で2度の大型M&A 苦難乗り越え高収益体質を構築

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陳列されたタイヤ

 ブリヂストン<5108>が米国での2度の大型買収を経て、世界首位のタイヤメーカーの地位を確かなものにしている。新品の販売だけでなく、中古タイヤの再生、メンテンナンスにも進出。価格競争からの脱却を図り、売上高営業利益率は2ケタに上昇している。日本企業の海外M&Aは失敗例が多いと言われるが、ブリヂストンは数々の苦難を乗り越え、収益改善に成功している。

【企業概要】世界最大手のタイヤメーカー

 ブリヂストンの歴史は、創業者石橋正二郎が兄の重太郎と共に「志まや」の仕立物業を父の徳次郎から引き継いだことから始まった。当時の「志まや」は徒弟8,9人、家屋敷含めて資産約9000円で、兄の重太郎が一年志願兵として軍隊に入ったため「志まや」の経営一切は正二郎一人の責任となった。

 ここから正二郎は大胆な改革を行い、「志まや」は大きな躍進を遂げる。正二郎は広告の手段に当事ではまだ珍しかった自動車を活用したり、「志まや」という古風なブランドを「アサヒ」に変え、ゴム底足袋の生産に成功したりするなどして事業を拡大していった。その後、日本の将来のモータリゼーションを確信した正二郎は自分の手で自動車タイヤを国産化したいと考えるようになった。

 当時の日本には国内で自動車タイヤの需要が増大しても良質安価な輸入品か、当時英国ダンロップの子会社の神戸工場が供給するタイヤしかなかった時代である。多くの反対にも関わらず、正二郎はタイヤ事業化を決断。苦労を重ねた結果正二郎は1930年4月9日、ついに第1号の「ブリヂストンタイヤ」を誕生させた。輸入品にとどまらず、海外に輸出して外貨獲得に貢献しようと考えていた正二郎の念願からも、海外でも通用しやすい英語の会社名として「ブリヂストン」が誕生した。

 現在、ブリヂストンは連結で3兆円超を売上げる世界最大手のタイヤメーカーとなった。ブリヂストンは積極的にM&Aを活用する戦略をとっており、津谷CEOも日刊工業新聞のインタビューにおいて、今後も積極的にM&Aを展開する方針であることを表明している。

【経営陣】津谷CEO、2012年から指揮

 ガバナンスの強化と意思決定のスピード向上を図るため、2016年3月の株主総会決議を経て指名委員会等設置会社へ移行した。代表執行役CEOの津谷正明氏は1976年にブリヂストンに入社。2012年3月よりCEOに就任した。64歳。

【株主構成】創業家が約12%を保有

 筆頭株主の石橋財団は創業者の石橋正二郎氏が美術館などの文化事業を営むために創設した。正二郎氏の孫である石橋寛氏を合わせると約12%を創業家が保有する。

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