タイヤ最大手のブリヂストンがコロナ禍の中、子会社の売却を進めている。同社は2021年以降に11件のM＆Aを適時開示しており、このうちの9件を売却が占めた。一方、業界2位の住友ゴム工業は同期間中の案件はなく、両社のM＆A戦略は対象的だ。
長引くコロナ禍を受け、スポーツクラブ業界がサバイバルを賭けた激動期に突入している。それを象徴するのがM＆Aの広がりだ。日立製作所、大阪ガス、ブリヂストン…。売り手企業にはそうそうたる顔ぶれが並ぶ。
「東進ハイスクール」「四谷大塚」に代表される進学塾大手のナガセ。テレビで大活躍中の林修先生（現代文）をはじめ、カリスマ講師を多数抱えることでも知られる。実はその同社、学習塾とは別にもう一つの「顔」を持つ。スイミングスクールのトップ企業でもあるのだ。
スポーツクラブ、スイミングスクールなど「フィットネス」関連のM＆Aがじわり増えている。昨年は年間4件（適時開示ベース）と過去10年で最多を記録し、今年も2カ月足らずで早2件を数える。コロナ禍による利用者の減少などで経営基盤が揺らいでいることが背景にある。
2021年の製造業におけるM＆Aの取引金額トップは4月にベインキャピタルが日米連合で日立金属をTOBで買収すると発表した案件。2021年トップの同案件ですら前年では3位に該当する金額にすぎない。総じて製造業のM＆Aは「小ぶり」な1年だった。
2021年上期（1～6月）の企業別のM＆A件数（適時開示ベース）を集計したところ、製造系派遣大手のアウトソーシングが6件でトップに立った。2位は医療機器メーカーの朝日インテックの4件。ブリヂストン、アイカ工業など9社が3件で続いた。
2021年1月のM＆A件数（適時開示ベース）は前年同月を21件下回る53件となり、2016年以来5年ぶりに減少した。新型コロナウイルス感染拡大の第3波で年明けに緊急事態宣言が再度発令され、M＆A取引にも影響が及んだ可能性がある。
1985年のプラザ合意を契機に日本の対外直接投資が急増すると、企業レベルでもグローバル・トップをめざす動きが出始めた。その象徴がブリヂストンによるファイアストン買収（88年）、大日本インキ化学工業による米国サンケミカルの買収（89年）である
2019年上期（1－6月）のIT・ソフトウェア業界のM＆Aは件数が61件で、金額は6195億円となった。2008年以降では、件数は3番目、金額は2番に高い水準となった。
2019年1月のM＆Aは62件と前年同月の52件を10件上回った（東証適時開示ベース）。日本企業による海外企業の買収は前年同月の3倍の12件に上り、このうち2件は1000億円超の大型案件。金額10億円以上も17件と前年同月比ほぼ倍増した。
ブリヂストンはオランダの地図情報会社トムトムの子会社トムトム テレマティックス ビーヴィーを買収する。トムトムは、あまり聞きなれない企業だが、実は日本での活動を活発化させていた。
MAOの突撃レポート！今回は「M&Aを活用した成長戦略」のセミナーレポートをお届け。ブリヂストン元CEOの荒川詔四氏やストライクの荒井邦彦社長、土木管理総合試験所の下平雄二社長らが登壇し、事例を交えてM&Aのポイントを語ってくれました。
うっかり間違いやすい社名シリーズの今回は、大陽日酸、ブルドックソース、ブリヂストン、東京製綱、熊谷組が登場します。そんなこと知っているよ、常識の部類だよ、という声を覚悟のうえで…！？
ブリヂストンが米国での２度の大型買収を経て、世界首位のタイヤメーカーとしての地位を確かなものにしている。リコールなど数々の苦難を乗り越え、新規事業にも取り組み、売上高営業利益率は２ケタに上昇している。
