BRIDGESTONE CORPORATION
タイヤ最大手のブリヂストンがコロナ禍の中、子会社の売却を進めている。同社は2021年以降に11件のM&Aを適時開示しており、このうちの9件を売却が占めた。一方、業界2位の住友ゴム工業は同期間中の案件はなく、両社のM&A戦略は対象的だ。
2022年10月のM&A件数は前年同月を13件上回る83件と今年に入り9月、3月に次ぐ3番目の高水準だった。一方、取引金額は2330億円。こちらは下から数えて今年2番目で、件数の割に金額は盛り上がりを欠いた。
長引くコロナ禍を受け、スポーツクラブ業界がサバイバルを賭けた激動期に突入している。それを象徴するのがM&Aの広がりだ。日立製作所、大阪ガス、ブリヂストン…。売り手企業にはそうそうたる顔ぶれが並ぶ。
2021年上期(1~6月)の企業別のM&A件数(適時開示ベース)を集計したところ、製造系派遣大手のアウトソーシングが6件でトップに立った。2位は医療機器メーカーの朝日インテックの4件。ブリヂストン、アイカ工業など9社が3件で続いた。
2021年1月のM&A件数(適時開示ベース)は前年同月を21件下回る53件となり、2016年以来5年ぶりに減少した。新型コロナウイルス感染拡大の第3波で年明けに緊急事態宣言が再度発令され、M&A取引にも影響が及んだ可能性がある。
1985年のプラザ合意を契機に日本の対外直接投資が急増すると、企業レベルでもグローバル・トップをめざす動きが出始めた。その象徴がブリヂストンによるファイアストン買収(88年)、大日本インキ化学工業による米国サンケミカルの買収(89年)である
新型コロナウイルス感染症の拡大で日本経済の深刻な落ち込みが懸念されるが、一方で好調な業界がある。自転車業界がそれ。マスクや医薬品などの「コロナ関連」ならばともかく、無関係としか思えない自転車業界が、なぜ消費の逆風下にもかかわらず好調なのか?
2019年(2019年1月1日ー12月16日)に発表されたIT・ソフトウエア業界のM&Aは134件で、2008年以降の12年間で最多となった。金額は6815億円となり、2016年の1兆2286億円に次ぐ2番目に高い水準だった。
2019年上期(1-6月)のIT・ソフトウェア業界のM&Aは件数が61件で、金額は6195億円となった。2008年以降では、件数は3番目、金額は2番に高い水準となった。
ブリヂストンはオランダの地図情報会社トムトムの子会社トムトム テレマティックス ビーヴィーを買収する。トムトムは、あまり聞きなれない企業だが、実は日本での活動を活発化させていた。
ブリヂストンは22日、オランダ企業買収に関する「東証適時開示」に3カ所の訂正があったと発表した。買収金額の単位、代表者の役職名、問い合わせ先の広報部長名に誤りがあった。1000億円超の大型M&Aながら、ケアレスミスが3カ所見つかるのは異例。
MAOの突撃レポート!今回は「M&Aを活用した成長戦略」のセミナーレポートをお届け。ブリヂストン元CEOの荒川詔四氏やストライクの荒井邦彦社長、土木管理総合試験所の下平雄二社長らが登壇し、事例を交えてM&Aのポイントを語ってくれました。
うっかり間違いやすい社名シリーズの今回は、大陽日酸、ブルドックソース、ブリヂストン、東京製綱、熊谷組が登場します。そんなこと知っているよ、常識の部類だよ、という声を覚悟のうえで…!?
ブリヂストンが米国での2度の大型買収を経て、世界首位のタイヤメーカーとしての地位を確かなものにしている。リコールなど数々の苦難を乗り越え、新規事業にも取り組み、売上高営業利益率は2ケタに上昇している。